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データ一覧

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公表時期:2018年08月01日

教育

学習をした理由

概要学習をした理由については、「教養を深めるため」が最も多く37.1％、次いで「人生を豊かにするため」が36.2％、「現在の、または当時就いていた仕事において必要を感じたため」が32.7％となっている。

公表時期:2018年08月01日

教育

年代別この1年間で「学習をしたことがある」「学習をしたことがない」

概要この1年間で「学習をしたことがある」か「学習をしたことがない」かについては、年代が高くなるにつれて「学習をしたことがない」の割合が増加する傾向にある。

公表時期:2018年08月01日

教育

男女別この1年間の学習の形式

概要この１年間の学習の形式を男女別に見ると、男女ともに「インターネット」が最も多いが、特に男性で「インターネット」と「職場の教育・研修」が多くなっている。

公表時期:2018年08月01日

教育

この1年間の学習の形式

概要この１年間の学習の形式については、「学習したことがある」が58.4％となっており、そのうち一番多い学習の形式はインターネットで22.6％となっている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

雇用形態別副業者比率及び追加就業希望者比率の推移－2002年～2017年＜追加就業希望者比率＞

概要追加就業希望者比率は全体で6.4％。2012年より0.7％上昇している。雇用形態別にみると「正規の職員・従業員」は5.4％，「非正規の職員・従業員」は8.5％となっている。いずれも2012年より2017年で数値が上昇している。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

雇用形態別副業者比率及び追加就業希望者比率の推移－2002年～2017年＜副業者比率＞

概要副業者比率は全体で4.0％。2012年より0.4％上昇している。雇用形態別にみると「正規の職員・従業員」は2.0％，「非正規の職員・従業員」は5.9％となっている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

男女，年齢階級別非正規の職員・従業員に占める就業調整をしている者の割合－2017年

概要「非正規の職員・従業員」に占める就業調整をしている者の割合について，男女，年代別にみると，男性は「15～19歳」が 31.3％と最も高く，次いで「20～24歳」（29.4％），「65歳以上」（15.5％）の順。女性は「45～49歳」が 37.9％と最も高く，次いで「50～54歳」（36.7％），「40～44歳」（36.4％）である。「20～24歳」を除く全ての年代で、女性が男性を上回っている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

所得階級，就業調整の有無別非正規の職員・従業員の割合－2017年

概要「非正規の職員・従業員」で就業調整をしている者の所得階級別の割合をみると，「50～99万円」（49.6％）と「100～149万円」（32.9％）を合わせて8割を超えている。就業調整をしていない者では「50～99万円」（21.0％）で最も多く、次いで「100～149万円」（20.4％）。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

男女，雇用形態，介護日数別介護をしている雇用者の割合－2017年

概要介護をしている雇用者について，介護日数別の割合を男女，雇用形態別にみると，「正規の職員・従業員」のうち男性は「月に3日以内」が32.5％と最も高く，次いで「週に1日」（22.6％），「週に6日以上」（20.3％）。女性は「週に6日以上」が30.7％と最も高く，次いで「月に3日以内」（25.1％），「週に1日」（19.0％）の順。また，「非正規の職員・従業員」では，男性は「週に6日以上」が29.8％と最も高く，次いで「月に3日以内」（22.9％）。女性は「週に6日以上」が32.9％と最も高く，次いで「月に3日以内」（20.7％），「週に1日」（17.3％）となっている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

就業状態別介護・看護のために過去1年間に前職を離職した者及び割合－2007年，2012年，2017年

概要過去1年間（2016年10月～2017年9月）に「介護・看護のため」に前職を離職した者は9万9千人（過去1年間に前職を離職した者に占める割合 1.8％）。就業状態別にみると，調査時点で有業者は2万5千人，無業者は7万5千人となっている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

男女，年齢階級別介護をしている者の有業率－2012年，2017年

概要介護をしている者について，性別・年代別の有業率をみると，男性は「55～59歳」が 87.8％と最も高く，次いで「40～49歳」（87.4％），「50～54歳」（87.0％）の順。女性は「40～49歳」が 68.2％と最も高く，次いで「50～54歳」（67.5％），「40歳未満」（66.1％）の順。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

男女，雇用形態，1日当たりの家事・育児時間別育児をしている雇用者の割合－2017年

概要育児をしている雇用者について，1日当たりの家事・育児時間別の割合を性別・雇用形態別にみると，男性の「正規の職員・従業員」は「1時間未満」が 37.1％と最も高く，男性の「非正規の職員・従業員」は「1～2時間未満」が29.9％と最も高い。一方，女性の「正規の職員・従業員」は「4～6時間未満」が31.3％と最も高く，女性の「非正規の職員・従業員」は「8時間以上」が 36.1％と最も高い。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

就業状態別出産・育児のために過去5年間に前職を離職した者及び割合－2007年，2012年，2017年

概要過去5年間（2012年10月～2017年9月）に「出産・育児のため」に前職を離職した者の数は102万5千人。就業状態別にみると，調査時点で有業者は31万4千人，無業者は71万1千人となっている。

公表時期:2018年07月13日

労働・賃金

年齢階級別育児をしている女性の有業率－2012年，2017年

概要育児をしている女性の有業率で最も高いのは「45歳以上」で70.9％。年齢が上がると有業率も上がる。2012年と比べると、全年代で有業率が上がっている。

公表時期:2017年07月14日

美容・娯楽ビデオゲームおもちゃ・ゲーム

「テレビゲーム・パソコンゲーム」の年齢別行動者率（2011年、2016年）

概要「趣味・娯楽」のうち「テレビゲーム・パソコンゲーム」は特に 40 歳代及び 50 歳代で行動者率が上昇(2011年より 2.5 ポイント上昇)。

公表時期:2017年07月14日

美容・娯楽

「映画鑑賞」の年齢別行動者率（2011年、2016年）

概要「趣味・娯楽」のうち、行動者比率が特に上昇したのは「映画館以外の映画鑑賞」「映画館での映画鑑賞」(全体では、それぞれ11.6 ポイント、4.5 ポイント上昇）。

公表時期:2017年07月14日

美容・娯楽

「趣味・娯楽」の年齢別行動者率（2011年、2016年）

概要「趣味・娯楽」の行動者率は全体で87.0％で，2011年より 2.2 ポイント上昇。年齢別にみると、10～14 歳が最も高く年齢が高くなるにつれおおむね低下。

公表時期:2017年07月14日

美容・娯楽ボランティア

「ボランティア活動」の種類別行動者率（2011年、2016年）

概要「ボランティア活動」の行動者率を種類別にみると、2011年と比べると「まちづくりのための活動」が 0.4 ポイント上昇、「災害に関係した活動」が 2.3ポイント低下。

公表時期:2017年07月14日

美容・娯楽ボランティア

「ボランティア活動」の年齢別行動者率（2011年、2016年）

概要「ボランティア活動」の行動者率は全体で26.0％で、５年前より 0.3 ポイント低下。年齢別にみると、40～44 歳が最も高く、25～29 歳が最も低い。

公表時期:2017年07月14日

教育英語

「英語」の男女、年齢別行動者率（2016年）

概要 10 歳代では特に「英語」の行動者率が高く、男女ともに30％を超えている。

公表時期:2017年07月14日

教育職員教育職業訓練習い事

「学習・自己啓発・訓練」の年齢別行動者率（2011年、2016年）

概要「学習・自己啓発・訓練」の行動者率は全体で 36.9％。5年前より 1.7 ポイント上昇。特に 10 歳代～30 歳代の行動者率が上昇している。

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

株主総会開催日から Web 開示までの日数　外国人比率別

概要 13営業日前　5,000名～1万名（55社）、15営業日前　5,000名～1万名（49社）、17営業日前　5,000名～1万名（40社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

株主総会開催日から Web 開示までの日数　株主数別

概要 13営業日前　5,000名未満（50社）、17営業日前　1万名～5万名（46社）、15営業日前　5,000名未満（39社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

株主総会開催日から Web 開示までの日数　時価総額帯別

概要 13営業日前　1,000億円未満（75社）、15営業日前　1,000億円未満（68社）、16営業日前　1,000億円未満（62社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

株主総会開催日から Web 開示までの日数

概要 17営業日前（110社）、15営業日前（96社）、18営業日前（92社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

招集通知発送日から Web 開示までの日数

概要 1営業日前（281社）、2営業日前（148社）、3営業日前（110社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

早期 Web 開示実施企業

概要 2015年（769社）、2014年（91社）、2013年（47社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

電磁的方法による招集通知送信採用の有無（2015年総会）

概要 300億以下　採用していない　採用の予定はない（335社）、100億以下　採用していない　採用の予定はない（288社）、50億以下　採用していない　採用の予定はない（225社）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

各国の議決権行使基準日（企業への登録期限）から株主総会日までの期間

概要大規模10社　日本（85.0日）、大規模10社　米国（57.4日）、中規模10社　米国（56.7日）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

各国の招集通知本体の通知又は公告日から株主総会日までの期間

概要大規模10社　フランス（48.6日）、大規模10社　ドイツ（45.3日）、中規模10社　英国（44.1日）となった

公表時期:2016年04月21日

経営・IR

各国の決算日から株主総会日までの期間

概要中規模10社　ドイツ（169.6日）、小規模10社　ドイツ（162.2日）、小規模10社　英国（161.2日）となった

公表時期:2015年06月01日

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