マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

燃料種別エネルギー消費量の状況(2020年度)


・2020年度のエネルギー消費量は3,660PJ だった。燃料種別割合で見ると、電力が51.9%、石油・石炭製品が21.9%、ガス(天然ガス・都市ガス)が13.7%、蒸気・熱が10.9%、再生可能等が1.7%の順となっている。なお、再生可能等には、廃タイヤ、廃プラスチック、その他の再生可能・未活用エネルギーが含まれる。・ 非製造業のエネルギー消費量は158PJ で、石油・石炭製品が74.9%、電力が22.0%、ガスが2.5%、蒸気・熱が0.5%の順となっている。・ 製造業(石油等消費動態統計対象事業所を除く)のエネルギー消費量は1,312PJ で、電力が49.3%、蒸気・熱が20.2%、石油・石炭製品が17.1%、ガスが12.3%、再生可能等が1.0%の順となっています。・ 業務部門のエネルギー消費量は2,190PJ で、電力が55.5%、石油・石炭製品が21.0%、ガスが15.3%、蒸気・熱が6.0%、再生可能等が2.2%の順となっています。

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

80%
3.9

調査名

エネルギー消費統計調査

調査元URL

https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/pdf/ec001_2020.pdf
https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/index.html

調査機関

経済産業省

公表時期

2022/3/31

調査期間

2022/4/20~2020/6/15

調査対象

約18万事業所

調査概要

2020年度(2020 年4月から2021 年3 月末までの1 年間)の産業部門及び業務部門の業種別、エネルギー源別、地域別の最終エネルギー消費量を把握するために、既存の統計調査で把握できていない業種・規模の事業所について、総務省の事業所母集団データベースを母集団名簿として全国の全事業所から無作為抽出した約18 万事業所に対して調査を行い、その結果をとりまとめたものである。

タグ

#エネルギー #電気 #ガス

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2021年12月01日
介護費用(月額)
概要 介護費用(月額)についてみると、2021年では「不明」が最も多いが、次いで「15万円以上」となっている。「支払った費用はない」は、年々減少傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
介護費用(一時的な費用の合計)(要介護度別)
概要 介護費用(一時的な費用の合計)を要介護度別にみると、「要介護5」が最も高くなっており、次いで「要支援1」「要介護3」となっている。
公表時期:2021年12月01日
介護費用(一時的な費用の合計)
概要 介護費用(一時的な費用の合計)についてみると、「不明」が最も多い。2015年までは次いで「掛かった費用はない」が多くなっていたが、2018年以降は「15万円未満」が多くなっている。
公表時期:2021年12月01日
公的介護保険の利用経験と要介護度
概要 公的介護保険の利用経験と要介護度についてみると、2018年までは「要介護5」が最も多く、2021年では「要介護3」が最も多くなっている。「公的介護保険の利用経験なし」の割合は年々減少傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
介護を行った場所(要介護度別)
概要 介護を行った場所を要介護度別にみると、要介護度が上がるにつれて「在宅 自分の家」の割合は低くなり、「施設 公的な介護老人福祉施設や介護老人保険施設など」の割合が高くなる傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
介護を行った場所
概要 介護を行った場所についてみると、「自分の家」が最も多くなっている。また病院について、年々減少傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
介護期間
概要 介護期間についてみると、「4~10年未満」が最も多くなっている。
公表時期:2021年12月01日
過去3年間の介護経験の有無(世帯主年齢別)-“過去3年間に家族や親族の介護経験あり”-の割合
概要 過去3年間の介護経験の有無を世帯主年齢別にみると、65~69歳までは年齢が高くなるにつれて割合が高くなり、70歳を超えると少し減少するが、90歳以上でまた割合が高くなる。
公表時期:2021年12月01日
過去3年間の介護経験の有無
概要 過去3年間の介護経験の有無についてみると、「過去3年間に家族や親族の介護経験なし」が最も多く、介護経験がある中では「自分の親」が最も多い。
公表時期:2021年12月01日
現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる主な準備手段(世帯年収別)
概要 現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる主な準備手段について世帯年収別にみると、年収に関わらず「預貯金・貸付信託・金銭信託」が最も割合が高い。
公表時期:2021年12月01日
現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる主な準備手段(世帯主年齢別)
概要 現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる主な準備手段について世帯主年齢別にみると、世帯主年齢が高くなるにつれて「預貯金・貸付信託・金銭信託」の割合が高くなる傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる準備手段
概要 現在準備しているもののうち、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合に期待できる準備手段についてみると、「預貯金・貸付信託・金銭信託」が最も多く、次いで「期待しているものはない」となっている。
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金に対する安心感・不安感(世帯年収別)-“不安”-の割合
概要 世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金に対する“不安”の割合を世帯年収別にみると、世帯年収に関わらず70?80%程度が多くなっているが、2021年調査では1,000万円を超えると割合が7割を切っている。
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金に対する安心感・不安感(世帯主年齢別)-“不安”-の割合
概要 世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金に対する“不安”の割合を世帯主年齢別にみると、世帯主年齢が高くなるにつれて不安の割合は低くなる傾向にある。
公表時期:2021年12月01日
直近加入契約(かんぽ生命)の加入理由
概要 2018年 郵便局員・かんぽ生命の営業職員の人が親身になって説明してくれたので(27.5%)、2012年 郵便局員・かんぽ生命の営業職員の人が親身になって説明してくれたので(24.6%)、2015年 郵便局員・かんぽ生命の営業職員の人が親身になって説明してくれたので(23.9%)となった
公表時期:2021年12月01日
直近加入契約(民保)の生命保険会社について評価している点(加入年次別)
概要 90歳以上 保険金や給付金が正確(確実)に支払われそうだ(100%)、50~54歳 顧客の立場に立って相談や質問に誠実に対応してくれる(50.4%)、40~44歳 顧客の立場に立って相談や質問に誠実に対応してくれる(41.6%)となった

 
公表時期:2021/12