マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

燃料種別エネルギー消費量の状況(2020年度)


・2020年度のエネルギー消費量は3,660PJ だった。燃料種別割合で見ると、電力が51.9%、石油・石炭製品が21.9%、ガス(天然ガス・都市ガス)が13.7%、蒸気・熱が10.9%、再生可能等が1.7%の順となっている。なお、再生可能等には、廃タイヤ、廃プラスチック、その他の再生可能・未活用エネルギーが含まれる。・ 非製造業のエネルギー消費量は158PJ で、石油・石炭製品が74.9%、電力が22.0%、ガスが2.5%、蒸気・熱が0.5%の順となっている。・ 製造業(石油等消費動態統計対象事業所を除く)のエネルギー消費量は1,312PJ で、電力が49.3%、蒸気・熱が20.2%、石油・石炭製品が17.1%、ガスが12.3%、再生可能等が1.0%の順となっています。・ 業務部門のエネルギー消費量は2,190PJ で、電力が55.5%、石油・石炭製品が21.0%、ガスが15.3%、蒸気・熱が6.0%、再生可能等が2.2%の順となっています。

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

80%
3.9

調査名

エネルギー消費統計調査

調査元URL

https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/pdf/ec001_2020.pdf
https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/index.html

調査機関

経済産業省

公表時期

2022/3/31

調査期間

2022/4/20~2020/6/15

調査対象

約18万事業所

調査概要

2020年度(2020 年4月から2021 年3 月末までの1 年間)の産業部門及び業務部門の業種別、エネルギー源別、地域別の最終エネルギー消費量を把握するために、既存の統計調査で把握できていない業種・規模の事業所について、総務省の事業所母集団データベースを母集団名簿として全国の全事業所から無作為抽出した約18 万事業所に対して調査を行い、その結果をとりまとめたものである。

タグ

#エネルギー #電気 #ガス

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2024年04月23日
電子情報技術産業協会(JEITA) 2023年度パーソナルコンピュータ国内出荷実績
概要
公表時期:2024年04月22日
日本産業機械工業会 2024年4月号(№882)~特集「プラスチック機械」~
概要
公表時期:2024年04月03日
米国半導体工業会(SIA) ~2月の世界半導体売上高は前年比16.3%増加~(英語サイト)
概要
公表時期:2024年04月19日
NTTドコモ モバイル社会研究所 モバイル社会白書 2023年版
概要
公表時期:2024年04月17日
日本自動車工業会(自工会) 2023年度「乗用車市場動向調査」
概要
公表時期:2024年03月29日
日本商工会議所 2023年度地域力活用新事業創出支援事業「地域ブランド活用に関する調査研究事業」実施報告書 ~各地域における地域ブランドを活用した地域経済活性化の取り組みについて~
概要
公表時期:2024年04月02日
一般財団法人ゆうちょ財団 「第6回くらしと生活設計に関する調査」(要約版)
概要
公表時期:2024年01月18日
TSMC 2023年Q4のノード別売上高比率と先端ノードの売上高推移~2023年Q4 テクノロジー別の収益~ 半導体(英語版)
概要
公表時期:2024年03月29日
不動産証券化協会 ARES マンスリーレポート(2024年3月)
概要
公表時期:2024年03月25日
日本百貨店協会 2024年2月 全国百貨店売上高概況 ~2024年2月の売上高は14.0%増~
概要
公表時期:2024年03月18日
一般社団法人 日本損害保険協会 高等学校におけるリスクや損害保険の教育に関する実態調査<経年調査(2021年度~2023年度)>
概要
公表時期:2024年03月06日
電子情報技術産業協会(JEITA) 日米デジタル経営調査結果
概要
公表時期:2024年03月13日
電子情報技術産業協会(JEITA) 2024年1月携帯電話国内出荷実績
概要
公表時期:2024年03月01日
一般社団法人 カメラ映像機器工業会(CIPA) デジタルカメラ統計(2023年1月実績)
概要
公表時期:2024年03月15日
金融庁 金融グローバル戦略の高度化に関する調査分析報告書
概要