マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

燃料種別エネルギー消費量の状況(2020年度)


・2020年度のエネルギー消費量は3,660PJ だった。燃料種別割合で見ると、電力が51.9%、石油・石炭製品が21.9%、ガス(天然ガス・都市ガス)が13.7%、蒸気・熱が10.9%、再生可能等が1.7%の順となっている。なお、再生可能等には、廃タイヤ、廃プラスチック、その他の再生可能・未活用エネルギーが含まれる。・ 非製造業のエネルギー消費量は158PJ で、石油・石炭製品が74.9%、電力が22.0%、ガスが2.5%、蒸気・熱が0.5%の順となっている。・ 製造業(石油等消費動態統計対象事業所を除く)のエネルギー消費量は1,312PJ で、電力が49.3%、蒸気・熱が20.2%、石油・石炭製品が17.1%、ガスが12.3%、再生可能等が1.0%の順となっています。・ 業務部門のエネルギー消費量は2,190PJ で、電力が55.5%、石油・石炭製品が21.0%、ガスが15.3%、蒸気・熱が6.0%、再生可能等が2.2%の順となっています。

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

80%
3.9

調査名

エネルギー消費統計調査

調査元URL

https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/pdf/ec001_2020.pdf
https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/index.html

調査機関

経済産業省

公表時期

2022/3/31

調査期間

2022/4/20~2020/6/15

調査対象

約18万事業所

調査概要

2020年度(2020 年4月から2021 年3 月末までの1 年間)の産業部門及び業務部門の業種別、エネルギー源別、地域別の最終エネルギー消費量を把握するために、既存の統計調査で把握できていない業種・規模の事業所について、総務省の事業所母集団データベースを母集団名簿として全国の全事業所から無作為抽出した約18 万事業所に対して調査を行い、その結果をとりまとめたものである。

タグ

#エネルギー #電気 #ガス

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2025年01月01日
外貨建て保険の加入率(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 外貨建て保険の加入率(民保加入世帯ベース)をみると、15.2%となっている。世帯員別にみると、世帯主は10.8%、配偶者は7.0%となっている。
公表時期:2025年01月01日
健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(世帯年収別) (民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(民保加入世帯ベース)を世帯年収別にみると、 概ね世帯年収が高くなるほど加入率が高く、「1,000万円以上」では8.5%となっている。
公表時期:2025年01月01日
健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(世帯主年齢別) (民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(民保加入世帯ベース)を世帯主年齢別にみると 、「29歳以下」で14.1%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 健康増進型保険・健康増進型特約の加入率(民保加入世帯ベース)は5.6%となっており、前回に比べ1.4ポイント増加している。世帯員別にみると、世帯主は4.3%、配偶者は2.9%となっており、前回に比べ世帯主で0.9ポイント、配偶者で1.1ポイント増加している。
公表時期:2025年01月01日
生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率 (世帯年収別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率 (民保加入世帯ベース)を世帯年収別にみると、概ね世帯年収が高くなるほど加入率が高く、「600万円以上」の層では2割を超えている。
公表時期:2025年01月01日
生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率 (世帯主年齢別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率 (民保加入世帯ベース)を世帯主年齢別にみると、「30~34歳」で28.3%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率 (民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率を民保加入世帯ベースでみると、は17.2%となっている。世帯員別にみると、世帯主は14.9%、配偶者は6.4%となっている。前回の2021年と比較すると、大きな差異はみられなかった。
公表時期:2025年01月01日
通院特約の加入率(世帯年収別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 通院特約の世帯加入率を世帯年収別にみると、「1,000万円以上」で42.4%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
通院特約の加入率(世帯主年齢別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 通院特約の世帯加入率を世帯主年齢別にみると、「45~49歳」から「60~64歳」で4割を超えている。
公表時期:2025年01月01日
通院特約の加入率(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 通院特約の加入率について民保加入世帯ベースでみると、世帯加入率は36.9%、世帯主は32.7%であり、配偶者は24.0%となっている。前回の2021年と比較すると、大きな差異はみられなかった
公表時期:2025年01月01日
介護給付金月額(2024年度)
概要 介護給付金月額についてみると、「1~5万円未満」の割合が世帯主、配偶者ともに最も多く、世帯主で15.5%、配偶者で18.6%となっている。前回の2021年と比較すると、世帯主で「5~10万円未満」が3.6ポイント減少、「10~15万円未満」が5.4ポイント増加している。
公表時期:2025年01月01日
介護保険・介護特約の加入率(世帯年収別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 介護保険・介護特約の世帯加入率を世帯年収別にみると、概ね世帯年収が高くなるほど加入率が高く、「600万円以上」の層では2割を超えている。
公表時期:2025年01月01日
介護保険・介護特約の加入率(世帯主年齢別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 介護保険・介護特約の世帯加入率を世帯主年齢別にみると、「55~59歳」および「60~64歳」で高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
介護保険・介護特約の加入率(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 民保加入世帯(かんぽ生命を除く)における介護保険・介護特約の世帯加入率は20.1%で、前回に比べ3.4ポイント増加。世帯員別にみると、世帯主は16.8%、配偶者は11.0%となっており、前回に比べ世帯主で3.2ポイント、配偶者で2.5ポイント増加している。
公表時期:2025年01月01日
認知症保険・認知症特約の加入率(世帯年収別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 認知症保険・認知症特約の世帯加入率を世帯年収別にみると、「1,000万円以上」で9.3%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
認知症保険・認知症特約の加入率(世帯主年齢別)(民保加入世帯ベース)(2024年度)
概要 認知症保険・認知症特約の世帯加入率を世帯主年齢別にみると、「60~64歳」および「65~69歳」で1割を超えている。