欧米豪居住者が次に海外旅行したい国・地域

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次に海外旅行したい国・地域として、欧米豪においても、日本の人気はトップ。

回答は最大5つまで
※1 2019年度、2022年度、2023年度調査の回答対象者は全員、第1回～第3回調査の回答対象者は新型コロナウイルス収束後の海外旅行について「（したいと）思わない」を選択した対象者及び次に海外旅行の検討を再開するタイミングについて「現在の状況からは海外旅行の検討再開は考えられない」と回答した対象者を除く全員
※2 2022年度、2023年度調査および第1回～第3回調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域及び近隣の国・地域（中国-香港-マカオ、マレーシア-シンガポール、タイ-マレーシア、アメリカ-カナダ・メキシコ・ハワイ・グアム、オーストラリア-ニュージーランド、イギリス・フランス-欧州各国）を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と「回答者の国・地域」及び「回答者の近隣国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数（分母）から除いている。
※3 2019年度調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と回答者の国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数（分母）から除いている。

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調査名

DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 2023年度版

調査元URL

https://www.dbj.jp/topics/investigate/2023/html/20231012_204523.html https://www.dbj.jp/upload/investigate/docs/db4ae75c4ad315ae4f4377b01d7364d7.pdf

調査機関

日本政策投資銀行、日本交通公社

公表時期

2023-10-12

調査期間

2023/07/06 0:00:00～2023/07/14 0:00:00

調査対象

■アジア：韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア■欧米豪：アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス20歳～79歳の男女、かつ、海外旅行経験者

サンプルサイズ

7414

調査概要

DBJでは、多様化するインバウンド市場において、自治体や事業者がインバウンド施策を実施する際の基礎資料となるデータを広く発信することを目的として、2012年より継続的にアジア・欧米豪12地域（欧米豪は2016年より調査対象に追加）の海外旅行経験者を対象にインターネットによるアンケート調査を実施し、2015年からはJTBFと共同で調査を行い、以降、毎年、調査及び調査結果のリリースを行っています。

タグ

#飲食・旅行

関連データ一覧

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公表時期:2021年06月28日

教育職員教育

最も重要と考える能力・スキル

概要企業の発展にとって最も重要と考える労働者の能力・スキルについて、管理職を除く正社員では、50歳未満では、「チームワーク、協調性・周囲との協働力」（52.7%）、「職種に特有の実践的スキル」（37.5%）の順で、50歳以上では、「マネジメント能力・リーダーシップ」（54.6%）、「課題解決スキル（分析・思考・創造力等）」（38.1%）の順で、それぞれ多くなっている。正社員以外では、「チームワーク、協調性・周囲との協働力」（53.4%）、「職種に特有の実践的スキル」（33.5%）の順で多くなっている。

公表時期:2021年06月28日

教育職員教育

ＯＦＦ－ＪＴ及び自己啓発支援に支出した費用の労働者一人当たり平均額

概要ＯＦＦ－ＪＴに支出した費用の労働者一人当たり平均額（費用を支出している企業の平均額。以下同じ。）は1.5万円であり、2019年度調査に比べ減少している。一方、自己啓発支援に支出した費用の労働者一人当たり平均額は0.3万円であり、2018年度調査以降、横ばいで推移している。

公表時期:2021年06月28日

教育職員教育

ＯＦＦ－ＪＴに費用支出した企業割合の推移

概要ＯＦＦ－ＪＴに費用を支出した企業については45.7%と、2019年度調査（以下「前回」という。）と比べて減少している。さらに、自己啓発支援に費用を支出した企業割合も24.8%と、前回（28.2％）と比べて減少している。

公表時期:2020年12月28日

飲食・旅行家計飲食飲食店生活

外食を利用している頻度（20 歳以上、性・年齢階級別）

概要外食を週1回以上利用している者の割合は、男性 41.6％、女性 26.7％であり、若い世代ほどその割合が高い。

公表時期:2021年08月31日

社会保障社会保険社会福祉

機能別社会保障給付費の推移

概要 2019年度の社会保障給付費を機能別にみると「高齢」が全体の46.7％で最も大きく、ついで「保健医療」が31.5％であり、この2つの機能で78.2％を占めている。これ以外の機能では、「家族」（7.4％）、「遺族」（5.2％）、「障害」（4.0％）、「生活保護その他」（2.8％）、「失業」（1.2％）、「労働災害」（0.8％）、「住宅」（0.5％）の順となっている。

公表時期:2021年08月31日

社会保障社会保険社会福祉国民年金

部門別社会保障給付費の推移

概要 2019年度の社会保障給付費を部門別にみると、「医療」が40兆7,226億円（32.9％）、「年金」が55兆4,520億円（44.7％）、「福祉その他」が27兆7,494億円（22.4％）である。

公表時期:2021年08月31日

社会保障社会保険

政策分野別社会支出の構成割合の国際比較（2017年度）

概要日本、イギリス、アメリカ、ドイツと同様「保健」の割合が一番大きいが、スウェーデンとフランスでは「高齢」の割合が一番大きい。

公表時期:2021年08月31日

社会保障海外

政策分野別社会支出の国際比較（2017年度）

概要諸外国の社会支出を対国内総生産比でみると、2017年度時点で日本は、イギリスより大きいが、フランス、ドイツ、スウェーデン、アメリカと比較すると小さくなっている。

公表時期:2021年08月31日

社会保障社会保険社会福祉

我が国の政策分野別社会支出の推移

概要 2019年度の社会支出を政策分野別にみると、「保健」が最も多く（41.5％）、次いで「高齢」（37.9％）、「家族」（7.6％）、「遺族」（5.1％）、「障害、業務災害、傷病」（4.9％）、「他の政策分野」（1.4％）、「失業」（0.7％）、「積極的労働市場政策」（0.6％）、「住宅」（0.5％）の順となっている。

公表時期:2020年12月28日

医療・健康・介護生活

１日の平均睡眠時間（20 歳以上、性・年齢階級別）

概要 1日の平均睡眠時間は6時間以上7時間未満の割合が最も高く、男性 32.7％、女性 36.2％。6時間未満の者の割合は、男性 37.5％、女性 40.6％であり、性・年齢階級別にみると、男性の 30～50 歳代、女性の 40～50 歳代では4割を超えている。

公表時期:2020年12月28日

医療・健康・介護生活

運動習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）

概要運動習慣改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性で 23.9％、女性で 26.3％。

公表時期:2020年12月28日

医療・健康・介護生活

食習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）

概要食習慣改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性で 24.6％、女性で 25.0％。