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欧米豪居住者が次に海外旅行したい国・地域


次に海外旅行したい国・地域として、欧米豪においても、日本の人気はトップ。

回答は最大5つまで
※1 2019年度、2022年度、2023年度調査の回答対象者は全員、第1回~第3回調査の回答対象者は新型コロナウイルス収束後の海外旅行について「(したいと)思わない」を選択した対象者及び次に海外旅行の検討を再開するタイミングについて「現在の状況からは海外旅行の検討再開は考えられない」と回答した対象者を除く全員
※2 2022年度、2023年度調査および第1回~第3回調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域及び近隣の国・地域(中国-香港-マカオ、マレーシア-シンガポール、タイ-マレーシア、アメリカ-カナダ・メキシコ・ハワイ・グアム、オーストラリア-ニュージーランド、イギリス・フランス-欧州各国)を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と「回答者の国・地域」及び「回答者の近隣国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数(分母)から除いている。
※3 2019年度調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と回答者の国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数(分母)から除いている。

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調査名

DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2023年度版

調査元URL

https://www.dbj.jp/topics/investigate/2023/html/20231012_204523.html https://www.dbj.jp/upload/investigate/docs/db4ae75c4ad315ae4f4377b01d7364d7.pdf

調査機関

日本政策投資銀行、日本交通公社

公表時期

2023-10-12

調査期間

2023/07/06 0:00:00~2023/07/14 0:00:00

調査対象

■アジア:韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア■欧米豪:アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス20歳~79歳の男女、かつ、海外旅行経験者

サンプルサイズ

7414

調査概要

DBJでは、多様化するインバウンド市場において、自治体や事業者がインバウンド施策を実施する際の基礎資料となるデータを広く発信することを目的として、2012年より継続的にアジア・欧米豪12地域(欧米豪は2016年より調査対象に追加)の海外旅行経験者を対象にインターネットによるアンケート調査を実施し、2015年からはJTBFと共同で調査を行い、以降、毎年、調査及び調査結果のリリースを行っています。

タグ

#飲食・旅行

関連データ一覧


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公表時期:2022年03月31日
国を愛する気持ちを育てる必要性
概要 今後、国民の間に「国を愛する」という気持ちをもっと育てる必要があると思うか聞いたところ、「そう思う」とする者の割合が84.0%、「そうは思わない」とする者の割合が15.0%となっている。年齢別に見ると、年齢が高くなるにつれて、「そう思う」とする者の割合が高くなる傾向にある。
公表時期:2022年03月31日
国を愛する気持ちの程度
概要 他の人と比べて、「国を愛する」という気持ちは強い方だと思うか聞いたところ、「強い」とする者の割合が51.6%、「どちらともいえない」と答えた者の割合が38.8%、「弱い」とする者の割合が8.8%となっている。性別に見ると、「強い」とする者の割合は男性の方が高く、年齢別に見ると「強い」とする者の割合は、年齢が高くなるにつれて高くなる傾向にある。
公表時期:2022年01月07日
自由時間が増えた場合にしたいこと
概要 旅行 64.4% / 映画鑑賞、コンサート、スポーツ観戦、園芸などの趣味・娯楽 44.2% / 体操、運動、各種スポーツなど自分で行うスポーツ 27.8% / 睡眠、休養 25.9% / ショッピング 24.6% / 学習、習い事などの教養・自己啓発 22.9% / 家族との団らん 20.7%
公表時期:2022年01月07日
どのような仕事が理想的だと思うか
概要 収入が安定している仕事 61.3% / 自分にとって楽しい仕事 52.3% / 私生活とバランスがとれる仕事 51.2% / 自分の専門知識や能力がいかせる仕事 35.6% / 健康を損なう心配がない仕事 33.7
公表時期:2022年01月07日
家庭の役割
概要 休息・やすらぎの場 65.0% / 家族の団らんの場 63.0% /家族の絆を強める場 42.8% / 親子が共に成長する場 34.0%
公表時期:2022年01月07日
今後の生活の力点
概要 健康 69.5% / 資産・貯蓄 37.9% / 食生活 36.1% / レジャー・余暇生活 33.0% / 所得・収入 30.8%
公表時期:2022年01月07日
自由時間の過ごし方
概要 睡眠、休養 52.9%  / テレビやDVD、CDなどの視聴 51.4%  / 映画鑑賞、コンサート、スポーツ観戦、園芸などの趣味・娯楽 37.5%  / インターネットやソーシャルメディアの利用 34.7%  / 家族との団らん 33.6%
公表時期:2022年01月07日
悩みや不安の内容
概要 自分の健康について 60.8% / 老後の生活設計について 58.5% / 今後の収入や資産の見通しについて 55.0% / 家族の健康について 51.6%
公表時期:2022年01月07日
充実感を感じる時
概要 ゆったりと休養している時 53.2% / 趣味やスポーツに熱中している時 47.5% / 家族団らんの時 46.2% / 友人や知人と会合、雑談している時 35.7%
公表時期:2019年09月13日
妻の従業上の地位別、育児の種類別にみた週 1~2 回以上育児を遂行した夫の割合
概要 妻の従業上の地位別にみると、夫の育児遂行頻度を「週1~2回以上」と回答した世帯の割合は妻の従業上の地位が「常勤」の場合に高くなっている。とくに、「保育園などの送り迎え」や「食事をさせる」では、妻の従業上の地位が「常勤」の場合と「その他」の場合での差が大きくなっており、両者の差は「保育園などの送り迎え」で26.0ポイント、「食事をさせる」で16.2ポイントとなっている。
公表時期:2019年09月13日
妻の従業上の地位別にみた妻の育児分担割合の分布
概要 妻の従業上の地位別に妻の育児分担割合の分布をみると、妻の育児分担割合が9割以上となる世帯の割合は、妻の従業上の地位が「常勤」の場合で25.1%ともっとも低く、「その他」の場合で56.5%ともっとも高くなっている。
公表時期:2019年09月13日
妻の従業上の地位別、家事の種類別にみた週 1~2 回以上家事を遂行した夫の割合
概要 妻の従業上の地位別に家事の種類別の夫の家事遂行の頻度をみると、週に1~2回以上遂行した夫の割合は、すべての家事項目において妻が「常勤」である場合にもっとも高い。「風呂洗い」、「洗濯」、「食後の片付け」では妻が「常勤」の場合に比べ、「自営」と「その他」の場合での夫の遂行割合の差がとくに大きい。
公表時期:2019年09月13日
妻の従業上の地位別にみた妻の家事分担割合の分布
概要 妻の従業上の地位別に妻の家事分担割合の分布をみると、「常勤」とそれ以外で差がみられる。「常勤」の場合、妻の分担割合は相対的に少なく、妻の分担割合が8割未満となる世帯は39.6%であるが、それでも「100%」が9.9%、「90~99%」が30.8%、「80~89%」が19.7%であり、約6割の妻が家事の80%以上を担っている。専業主婦を含む「その他」の妻においては、85.6%が80%以上の家事を分担している。
公表時期:2019年09月13日
妻の従業上の地位別にみた平日における妻の 1 日の家事時間の分布と平均
概要 妻の従業上の地位別に平日の家事時間をみると、1日の平均家事時間がもっとも短いのは「常勤」の187分、「パート」と「自営」が261分、大部分が専業主婦である「その他」が最長の352分であった。家事時間の分布をみると、「常勤」の場合、「2時間未満」が19.0%、「 2~4 時間」が48.7%であり、両者をあわせると7割近くになる。それに対して、「その他」の場合、「6~8時間」が16.4%、「 8時間以上」が21.7%であり、両者をあわせると4割近くになる。
公表時期:2021年06月28日
教育訓練休暇制度又は教育訓練短時間勤務制度の導入予定がない理由
概要 教育訓練休暇制度又は教育訓練短時間勤務制度の導入を予定していない企業のうち、導入予定がない理由は、「代替要員の確保が困難であるため」(47.0%)が最も多く、「制度自体を知らなかったため」(39.1%)、「労働者からの制度導入の要望がないため」(35.3%)が続いている。
公表時期:2021年06月28日
教育訓練休暇制度、教育訓練短時間勤務制度の導入状況
概要 教育訓練休暇制度の導入状況は、「導入している」とする企業は8.9%、「導入をしていないが、導入を予定している」とする企業は8.3%となり、「導入していないし、導入する予定はない」とする企業が82.2%で最多となった。教育訓練短時間勤務制度の導入状況も、同様に「導入している」とする企業は6.8%、「導入をしていないが、導入を予定している」とする企業は9.3%となり、「導入していないし、導入する予定はない」とする企業が82.3%で最多となった。

 
公表時期:2022/01