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データ一覧

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2022年07月21日

人口・社会

一番長く経験した仕事の内容（第８回比較）

概要これまでに一番長くした仕事を第８回調査と比較してみると、日本では、「会社又は団体の役員」（第８回8.3％→第９回19.4％）の割合が増加し、代わって「フルタイムの被雇用者」（第８回49.8％→第９回38.8％）の割合が減少している。アメリカでは、大きな変化はみられない。ドイツでは、「フルタイムの被雇用者」（第８回77.2％→第９回66.8％）の割合が減少する一方、「パートタイム・臨時の被雇用者」（第８回6.6％→第９回15.3％）の割合が増加している。スウェーデンでは、「会社又は団体の役員」（第８回15.5％→第９回5.8％）の割合の減少がみられる。

2022年07月21日

人口・社会

現在の収入を伴う仕事の有無（性別）

概要現在の収入を伴う仕事の有無を性別にみると、日本では「収入の伴う仕事はしていない」の割合は、男性51.2％、女性66.9％である。仕事の内容としては、男性は「パートタイム・臨時の被雇用者」14.3％、「フルタイムの被雇用者」11.7％である。女性は、「パートタイム・臨時の被雇用者」が16.1％となっている。一方、アメリカとドイツでも、「収入の伴う仕事はしていない」の割合は、男性（アメリカ68.2％、ドイツ62.5％）より女性（アメリカ79.0％、ドイツ74.7％）の方が高くなっているが、スウェーデン（男性64.1％、女性69.2％）では男女差が小さい。仕事の内容としては、欧米３か国では、男女とも「フルタイムの被雇用者」の割合が、「パートタイム・臨時の被雇用者」の割合を上回るか、もしくは同率となっている。

2022年07月21日

人口・社会

現在の収入を伴う仕事の有無

概要現在の収入を伴う仕事の有無をみると、各国とも「収入の伴う仕事はしていない」（日本59.4％、アメリカ74.5％、ドイツ69.2％、スウェーデン66.6％）の割合が6～7割台で最も高い。次いで、日本では「パートタイム・臨時の被雇用者」が15.2％となっているが、欧米３か国では「フルタイムの被雇用者」（アメリカ8.9％、ドイツ14.1％、スウェーデン12.6％）の割合が高くなっている。

2022年07月21日

人口・社会

老後の備えとしての現在の貯蓄や資産の充足度（性別）

概要老後の備えとしての現在の貯蓄や資産の充足度を性別にみると、日本では、大きな男女差はみられない。欧米３か国では、「十分だと思う」の割合が、女性（アメリカ30.1％、ドイツ29.4％、スウェーデン17.4％）を男性（アメリカ39.1％、ドイツ38.8％、スウェーデン26.2％）が上回り、男性の方が、老後の備えとしての充足度が高くなっている。

2022年07月21日

人口・社会

老後の備えとしての現在の貯蓄や資産の充足度（第８回比較）

概要老後の備えとしての現在の貯蓄や資産の充足度を第８回調査と比較してみると、各国とも大きな変化はみられない。４か国の中では、日本は「やや足りないと思う」「まったく足りないと思う」の割合が高い。

2022年07月21日

人口・社会

日々の暮らしに困ることの有無（性別）

概要経済的な意味で日々の暮らしに困ることの有無を性別にみると、日本では、大きな男女差はみられない。アメリカでは、「困っていない」（男性63.3％、女性48.9％）の割合は、男性の６割以上で女性を14ポイント上回っている。

2022年07月21日

人口・社会

日々の暮らしに困ることの有無（第８回比較）

概要経済的な意味で日々の暮らしに困ることの有無を第８回調査と比較してみると、日本では「少し困っている」（第８回16.7％→第９回25.3％）の割合が増加し、「困っている」を合わせると『困っている』割合が11ポイント増加している。これに対して、アメリカでは、「困っていない」（第８回36.3％→第９回55.0％）が20ポイント近く増加している。ドイツとスウェーデンには、大きな変化はみられない。４か国の中では、日本が「困っている」の割合が高い。

2022年07月21日

人口・社会

医療サービスの利用状況（性別）

概要医療サービスを日頃どのくらい利用するかについて性別にみると、各国とも、大きな男女差はみられない。

2022年07月21日

人口・社会

医療サービスの利用状況（第８回比較）

概要医療サービスを日頃どのくらい利用するかを第８回調査と比較してみると、日本、ドイツ、スウェーデンでは、大きな変化はみられない。アメリカでは、「年に数回」（第８回61.6％→第９回69.6％）の割合が増加している。４か国の中ではスウェーデンの医療サービス利用状況が比較的低い傾向にある。

2022年07月21日

人口・社会

日常生活での介助や介護の必要性（年代別）

概要日常生活を送る上での介助や介護の必要性を年代別にみると、各国とも、70歳代までは「まったく不自由なく過ごせる」が７割以上と多数を占める。80歳以上になると、日本では「少し不自由だが何とか自分でできる」の割合が34.1％と、欧米３か国よりも高い。

2022年07月21日

人口・社会

日常生活での介助や介護の必要性（性別）

概要日常生活を送る上での介助や介護の必要性を性別にみると、日本、ドイツ、スウェーデンでは、大きな男女差はみられない。一方、アメリカでは、「まったく不自由なく過ごせる」（男性80.9％、女性73.8％）の割合は、男性が女性をやや上回っている。

2022年07月21日

人口・社会

日常生活での介助や介護の必要性

概要日常生活を送る上での介助や介護の必要性をみると、各国とも「まったく不自由なく過ごせる」（日本74.5％、アメリカ76.8％、ドイツ73.7％、スウェーデン81.9％）が７割以上を占めている。

2022年07月21日

人口・社会

現在の健康状況（性別）

概要現在の健康状況について性別にみると、日本、ドイツ、スウェーデンでは、男女間で大きな差はみられない。一方、アメリカでは、「健康である」（男性75.3％、女性67.0％）の割合は女性より男性が高い。

2022年07月21日

人口・社会

現在の健康状況（第８回比較）

概要現在の健康状況を第８回調査と比較してみると、日本では「健康である」（第８回64.8％→ 第９回50.8％）の割合が第８回調査より減少し、「あまり健康とはいえないが、病気ではない」（第８回29.4％→第９回40.9％）の割合が増加している。欧米３か国の回答に、大きな変化はみられない。４カ国の中ではドイツが「健康である」の割合が目立って低い。

2022年07月21日

人口・社会

子供や孫とのつきあい方（性別）

概要老後における子供や孫とのつきあい方についての考えを性別にみると、日本では、男女差がみられない。欧米３か国では、「ときどき会って食事や会話をするのがよい」の割合は男性（アメリカ55.8％、ドイツ61.0％、スウェーデン60.8％）より、女性（アメリカ68.3％、ドイツ67.2％、スウェーデン70.6％）が高くなっている。

2022年07月21日

人口・社会

子供や孫とのつきあい方（第８回比較）

概要老後における子供や孫とのつきあい方についての考えを第８回調査と比較してみると、日本では、「子供や孫とは、いつも一緒に生活できるのがよい」（第８回27.1％→第９回18.8％）の割合が第８回調査より減少しているものの欧米３か国よりは高い。また、代わって「子供や孫とは、ときどき会って食事や会話をするのがよい」（第８回50.5％→第９回56.8％）の割合が高くなっている。欧米３か国に大きな変動はみられない。

2022年07月21日

人口・社会

別居している子供との接触頻度（性別）

概要別居している子供を持つ高齢者の、別居している子供との接触頻度を性別にみると、日本、アメリカ及びスウェーデンでは「ほとんど毎日」の割合は、男性（日本6.9％、アメリカ22.8％、スウェーデン16.6％）より女性（日本14.5％、アメリカ37.3％、スウェーデン23.8％）が高く、特にアメリカで男女差が大きい。一方、ドイツでは、「ほとんど毎日」（男性16.0％、女性17.2％）の割合に、男女差はみられない。

2022年07月21日

人口・社会

別居している子供との接触頻度（第８回比較）

概要別居している子供を持つ高齢者の、別居している子供との接触頻度を第８回調査と比較してみると、各国とも「ほとんど毎日」の割合は、第８回よりやや減少している。また、日本は他国と比べて別居している子供との接触頻度は低い傾向にある。

2022年07月21日

医療・健康・介護

普及させるための取組

概要公共交通機関における「心のバリアフリー」の考え方を広めるために、どのような取組が効果的だと思うか聞いたところ、「学校などでの教育」を挙げた者の割合が68.7％と最も高く、以下、「テレビ・ラジオでの啓発活動」（61.5％）、「車内や駅構内などでのアナウンスやポスターでの啓発活動」（61.4％）、「新聞・雑誌での啓発活動」（36.5％）、「インターネット（ＦａｃｅｂｏｏｋやＴｗｉｔｔｅｒなどのＳＮＳを含む）での啓発活動」（33.7％）などの順となっている。（複数回答、上位５項目）性別に見ると、「学校などでの教育」、「テレビ・ラジオでの啓発活動」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。年齢別に見ると、「学校などでの教育」を挙げた者の割合は40歳代で、「テレビ・ラジオでの啓発活動」、「新聞・雑誌での啓発活動」を挙げた者の割合は60歳代で、「インターネット（ＦａｃｅｂｏｏｋやＴｗｉｔｔｅｒなどのＳＮＳを含む）での啓発活動」を挙げた者の割合は18～29歳から40歳代で、それぞれ高くなっている。

2022年07月21日

医療・健康・介護

理解して行動できているか

概要公共交通機関を利用する際、高齢者、障害者、妊産婦などの特性や考え方を理解して行動ができていると思うか聞いたところ、「そう思う」とする者の割合が91.1％（「そう思う」34.1％＋「どちらかといえばそう思う」57.0％）、「そう思わない」とする者の割合が8.3％（「どちらかといえばそう思わない」6.7％＋「そう思わない」1.6％）となっている。性別に見ると、大きな差異は見られない。