マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

テレワークの導入目的の推移


テレワーク導入企業の導入目的をみると、「非常時(地震、台風、大雪、感染症の流行など)の事業継続に備えて」が 68.3%と最も高く、次いで、「勤務者の移動時間の短縮・混雑回避」(43.1%)、「業務の効率性(生産性)の向上」(29.7%)、「勤務者のワークライフバランスの向上」(28.4%)などとなっている。

※1「長時間労働の削減」は2019年調査からの選択肢、「交通代替によるCO2削減等地球温暖化防止」は2018年調査までの選択肢。 ※2 2018年調査と、2019年調査、および2020年調査では選択肢が一部異なる。 ※ n値は比重調整後の導入企業数

ダウンロード


 Excel
  PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

97%
4.9

調査名

2020年通信利用動向調査

調査元URL

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/pdf/HR202000_002.pdf
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html

調査機関

総務省

公表時期

2021/6/18

調査期間

Aug-20

調査対象

常用雇用者が100人以上の企業(建設業、製造業、情報通信業、運輸・郵便業、卸売・小売業、金融・保険業、不動産業、サービス業、その他)

サンプルサイズ

6,017企業

調査概要

企業における情報通信ネットワークの構築状況および情報通信サービスの利用動向を把握

タグ

#労働・賃金

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2023年12月01日
デリバティブ取引非利用理由-年収・時価総額別
概要 デリバティブ取引を行わない理由について、個人年収別・保有証券時価総額別にみると、個人年収や保有証券時価総額が高くなるほど、「博打・投機的というネガティブなイメージがあるため」の割合が高くなる。
公表時期:2023年12月01日
デリバティブ取引非利用理由-性・年代別
概要 デリバティブ取引を行わない理由は、「馴染みが薄いため」(46.1%)、「商品性や仕組みが分かりにくいため」(36.5%)、「博打・投機的というネガティブなイメージがあるため」(31.6%)と続き。前回調査とほぼ同様の傾向である。
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除非利用理由-年収・時価総額別
概要 繰越控除を利用していない理由について、個人年収別にみると、個人年収が高くなるにつれて、「譲渡損失が発生したことがないため」の割合が高くなる傾向にある。保有する証券の時価総額別にみると、保有証券時価総額が 3000 万円以上では「確定申告が必要となるため」の割合が高い。また、保有する証券の時価総額が低くなるにつれて、「NISA口座やつみたてNISA口座でしか売買をしていないため」の割合が高くなる傾向にある。
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除非利用理由-性・年代別
概要 繰越控除を利用していない理由は、「譲渡損失が発生したことがないため」(45.5%)が最も高く、次いで「確定申告が必要となるため」(22.9%)が続く。前回から「確定申告が必要となるため」はわずかに減少した。また年代別にみると、20?30代、40代では「NISA口座やつみたてNISA口座でしか売買をしていないため」の割合が他の年代よりも高い。
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除可否-年収・時価総額別
概要 繰越控除利用経験者のうち、上場株式等の損失を翌年以降3年間で控除できたかどうかについてみると、「3年間で控除できた」は 65.2%。前回調査とほぼ同様の傾向である。個人年収別では1000万円以上が、保有する証券の時価総額別では3000万円以上で、「3年間で控除できた」の割合が高くなっている。
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除可否-性・年代別
概要 繰越控除利用経験者のうち、上場株式等の損失を翌年以降3年間で控除できたかどうかについてみると、「3年間で控除できた」は 65.2%。前回調査とほぼ同様の傾向である。年代別では、20?30代で「3年間で控除できた」の割合が他の年代よりも高くなっている。
公表時期:2024年08月23日
博報堂 生活者のサステナブル購買行動調査 2024(第5回目)
概要
公表時期:2024年10月04日
東京証券取引所(JPX) 東証マネ部 投資信託のトレンドが分かる!2024年8月 投資信託の資金フロー
概要
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除利用経験-年収・時価総額別
概要 保有証券時価総額が1000万円以上の層で、損失の繰越控除を「利用したことがある」の割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
損失の繰越控除利用経験-性・年代別
概要 損失繰越控除認知者のうち「利用したことがある」のは39.1%。前回調査とほぼ同様。年代が上がるほど「利用したことがある」割合は高い。
公表時期:2023年12月01日
損益通算制度・損失の3年間繰越控除の認知状況-年収・時価総額別
概要 年収や保有証券の時価総額が高いほど「損益通算制度、損失の3年間繰越控除両方とも知っている」割合が高い
公表時期:2023年12月01日
損益通算制度・損失の3年間繰越控除の認知状況-性・年代別
概要 「損益通算制度、損失の3年間繰越控除両方とも知っている」は32.0%、「損益通算制度は知っているが、損失の3年間繰越控除は知らない」は14.5%、「損失の3年間繰越控除は知っているが、損益通算制度は知らない」は6.6%。「両方とも知らない」は46.9%。女性で「両方とも知らない」の割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
「ESG投資」認知状況-年収・時価総額別
概要 個人年収や保有証券の時価総額が高いほど、ESG投資の認知度は高い傾向がみられる。
公表時期:2023年12月01日
「ESG投資」認知状況-性・年代別
概要 「内容を知っており、ESG関連金融商品に投資したことがある」は3.6%、「内容を知っており、かつ興味もあるが、ESG投資を行ったことはない」が13.7%、「内容は知っているが、特に興味はない」が14.6%、「ESG投資という手法があることは知っているが、内容まではよく知らない」が17.4%。前回調査とほぼ同様の傾向。
公表時期:2023年12月01日
SDGs債の保有状況-年収・時価総額別
概要 個人年収が上がるほど「保有していないが、今後、購入してみたい」の割合が増える傾向。
公表時期:2023年12月01日
SDGs債の保有状況-性・年代別
概要 SDGs債を「保有している」割合は0.6%、「保有していないが、今後、購入してみたい」割合は26.5%。前回調査とほぼ同様の傾向。年代別にみると、20 代~30 代の若年層で「保有していないが、今後、購入してみたい」がやや高い。