マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

データ一覧 > 経済 > 　 労働・賃金 　

テレワークの導入目的の推移


テレワーク導入企業の導入目的をみると、「非常時（地震、台風、大雪、感染症の流行など）の事業継続に備えて」が 68.3％と最も高く、次いで、「勤務者の移動時間の短縮・混雑回避」（43.1％）、「業務の効率性（生産性）の向上」（29.7％）、「勤務者のワークライフバランスの向上」（28.4％）などとなっている。

※1「長時間労働の削減」は2019年調査からの選択肢、「交通代替によるCO2削減等地球温暖化防止」は2018年調査までの選択肢。 ※2 2018年調査と、2019年調査、および2020年調査では選択肢が一部異なる。 ※ n値は比重調整後の導入企業数

ダウンロード


 Excel　 PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性（適時性）、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

97%
4.9

調査名

2020年通信利用動向調査

調査元URL

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/pdf/HR202000_002.pdf
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html

調査機関

総務省

公表時期

2021/6/18

調査期間

Aug-20

調査対象

常用雇用者が100人以上の企業(建設業、製造業、情報通信業、運輸・郵便業、卸売・小売業、金融・保険業、不動産業、サービス業、その他）

サンプルサイズ

6,017企業

調査概要

企業における情報通信ネットワークの構築状況および情報通信サービスの利用動向を把握

タグ

#労働・賃金

関連データ一覧

に並べる
公表時期:2023年12月01日
保有投資信託の時価評価額・総合計－性・年代別
概要 保有投資信託の時価評価額を年代別にみると、30～40代で「50万円未満」の割合が高く、時価評価額が低い。
公表時期:2024年07月31日
日本貿易振興機構（JETRO） 主要国の自動車生産・販売動向
概要
公表時期:2023年12月01日
現在保有投資信託の時価評価額
概要 各投資信託の時価評価額で「100万円以上」の割合が最も高いのは「外国公社債投資信託」。逆に「100万円未満」の割合が最も高い（評価額が低い）のは「ETF」。
公表時期:2023年12月01日
現在保有投資信託の種類－年収・時価総額別
概要 個人年収・時価総額が高いほど、「国内株式投資信託」の割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
現在保有投資信託の種類－性・年代別
概要 保有する投資信託の種類は「国内株式投資信託」（50.9％）が最も高く、次いで「外国株式投資信託」（48.8％）。年齢が若いほど「外国株式投資信託」の割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
投資信託保有経験－年収・時価総額別
概要 保有する証券の時価総額が高いほど、投資信託を「現在持っている」割合は高い。
公表時期:2023年12月01日
投資信託保有経験－性・年代別
概要 投資信託を「現在持っている」のは61.7％。「以前持っていたが、現在は持っていない」（15.0％）を合わせると保有経験者は約8割。前回調査とほぼ同様の傾向。年齢が若いほど「現在持っている」割合が高い傾向。
公表時期:2023年12月01日
2022年（令和4年）中の株式の配当金額－年収・時価総額別
概要 保有する株式の時価総額が高くなるほど、受け取る株式の配当金も高くなる。
公表時期:2023年12月01日
2022年（令和4年）中の株式の配当金額－性・年代別
概要 2022年中に受け取った配当金は「1～5万円未満」が25.1％、「1万円未満」が18.4％、「5～10万円未満」が16.3％。
公表時期:2023年12月01日
株式の主な注文方法－年収・株式時価総額別
概要 株式の主な注文方法は、保有する株式の時価総額が高いほど「証券会社のインターネット取引（主にパソコンやタブレットを使った取引）」の割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
株式の主な注文方法－性・年代別
概要 株式の主な注文方法は「証券会社のインターネット取引（主にパソコンやタブレットを使った取引）」が56.4％と多くを占め、次いで「証券会社のインターネット取引（主にスマートフォンを使った取引）」（23.1％）、「証券会社や銀行等の店頭（店舗への電話注文、営業員が訪問しての注文を含む）」（14.0％）が続く。年齢が若いほど「証券会社のインターネット取引（主にスマートフォンを使った取引）」の割合が高く、60代以上で「証券会社のインターネット取引（主にパソコンやタブレットを使った取引）」が6割以上を占める。
公表時期:2023年12月01日
株式の投資方針－年収・株式時価総額別
概要 保有株式時価総額が高いほど「配当・分配金・利子を重視している（配当等の状況によっては売却する）」割合が高い。
公表時期:2023年12月01日
株式の投資方針－性・年代別
概要 株式の投資方針は「概ね長期保有だが、ある程度値上がり益があれば売却する」（48.1％）が最も多く、次いで「配当・分配金・利子を重視している（配当等の状況によっては売却する）（22.9％）が続く。前回調査とほぼ同様の傾向。
公表時期:2023年12月01日
株式の平均的な保有期間－年収・株式時価総額別
概要 個人年収・株式時価総額別のいずれも、金額が上がるほど株式保有期間が長い傾向。
公表時期:2023年12月01日
株式の平均的な保有期間－性・年代別
概要 株式の保有期間は「10年以上」（25.7％）が最も多く、次いで「1年～3年未満」（18.9％）「3年～5年未満」（18.1％）。年代が上がるほど保有期間も長くなる。
公表時期:2023年12月01日
現在保有する株式の銘柄数－年収・株式時価総額別
概要 保有株式時価総額が高いほど、現在保有する株式の銘柄数は多い。