マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

TCFD提言が推奨する11項目の開示状況


TCFD提言が推奨する11項目の開示状況をみると、「③リスクと機会」(192社、74%)に関する情報の記載が最も多く、「⑩Scope1、2、あてはまる場合は3のGHG排出量」(161社、62%)、「①取締役会による監視体制」(160社、62%)、「⑨リスクと機会の評価に使用する指標」(160社、62%)が続く。 一方、最も記載していた会社が少ない項目は、「⑤シナリオに基づく戦略のレジリエンスの説明」(88社、34%)で、リスク管理に関する3項目「⑧⑥⑦が総合的リスク管理に統合されているか」(107社、41%)、 「⑥リスクを評価・識別するプロセス」(121社、47%)、「⑦リスクを管理するプロセス」(123社、47%)も50%を下回る。

調査対象媒体のいずれかで各項目に該当する情報を開示している会社数。 全259社。

ダウンロード


 Excel
 

調査名

TCFD提言に沿った情報開示の実態調査

調査元URL

https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/0090/20211130-01.html
https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/0090/nlsgeu00000610sr-att/TCFDsurveyJP.pdf

調査機関

株式会社日本取引所グループ

公表時期

2021-11-30

調査期間

調査対象

気候変動関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures, TCFD)に賛同を表明している国内の上場会社

サンプルサイズ

259社

調査概要

日本企業におけるTCFD提言に沿った気候変動関連の情報開示の実態を把握し、上場会社が気候変動関連情報の開示に取り組むうえで参考となる情報を提供するとともに、開示の質と量の充実化に向けた検討の参考とするための調査

タグ

#ESG

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 外国債券
概要 今回は、気候変動(E)(95%)、コーポレートガバナンス(G)(70%)、健康と安全(S)(70%)となった
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 国内債券
概要 今回は、情報開示(複数)(100%)、気候変動(E)(93%)、コーポレートガバナンス(G)(79%)となった
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 外国株式アクティブ
概要 今回は、気候変動(E)(100%)、サプライチェーン(複数)(86%)、情報開示(複数)(86%)となった
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 外国株式パッシブ
概要 今回は、気候変動(E)サプライチェーン(複数)(G)情報開示(複数)ダイバーシティ(複数)が(100%)となった
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 国内株式アクティブ
概要 今回は、取締役会構成・評価(G)少数株主保護(政策保有等)(G)情報開示(複数)が(100%)となった
公表時期:2022年03月11日
重大な ESG 課題 国内株式パッシブ
概要 今回は、気候変動(E)コーポレートガバナンス(G)情報開示(複数)サプライチェーン(複数)ダイバーシティ(複数)不祥事(複数)が(100%)となった
公表時期:2022年06月01日
企業のESG 投資家に所属する ESG アナリストの知識レベルの評価
概要 企業に対して、ESG投資家に所属するESGアナリストの知識レベルをどう評価するか聞いたところ、「優秀な人もいるがレベルに差異がある」の割合が71%と最も高かった。
公表時期:2022年06月01日
企業のESG 投資家の長期の企業価値評価能力の評価
概要 企業に対して、ESG投資家には長期の企業価値評価能力が備わっていると思うか聞いたところ、「概ね備わっている」が32%、「備わっている投資家と備わっていない投資家が半々くらいである」が52%であった。
公表時期:2022年06月01日
ESG 活動に関する投資評価にあたり、日本企業のサステナビリティ・ガバナンスの機関投資家の評価
概要 機関投資家に対して、ESG活動に関する投資評価にあたり、日本企業のサステナビリティ・ガバナンスをどのように評価するかを聞いたところ、「物足りない」の割合が62%で最も高かった。
公表時期:2022年06月01日
日本企業の開示媒体における網羅性・緻密で豊富なデータとしての有用性の機関投資家の評価
概要 日本企業の開示媒体における網羅性・緻密で豊富なデータとしての有用性をどのように評価するか聞いたところ、「海外先進企業に劣らず優れている」が16%、「概ね優れている」が15%、「まあまあである」が46%と、高い評価であった。
公表時期:2022年06月01日
ESG 投資家が企業にとって重要な ESG 項目が何かについて理解しているか
概要 企業に、ESG投資家が自社にとって重要なESG項目が何かについて十分理解しているか聞いたところ、「よく理解されている」の割合が71%と最も高かった。
公表時期:2022年06月01日
日本企業の事業特性に応じた ESG 項目のKPI の設定及び結果の機関投資家の評価
概要 日本企業は事業特性に応じて適切なESG項目のKPIの設定を行い、結果の評価を適切に行っているか聞いたところ、「物足りない」の割合が61%と最も高かった。
公表時期:2022年06月01日
日本企業の事業特性に応じた ESG 情報開示の機関投資家の評価
概要 日本企業は事業特性に応じたESG情報開示を適切に行っているか聞いたところ、「概ね優れている」」「まあまあである」の割合の合計が69%と、多くの機関投資家が評価している。
公表時期:2022年06月01日
日本企業の統合報告書における長期的価値創造ストーリーの開示についての機関投資家の評価
概要 日本企業の統合報告書における長期的価値創造ストーリーの開示についての評価を聞いたところ、「概ね優れている」「まあまあである」の割合が合計69%であり、多くの機関投資家が評価している。
公表時期:2022年06月01日
ESG 投資家が企業のマテリアリティについて理解しているか
概要 企業にESG投資家が自社のマテリアリティについて十分理解しているかを聞いたところ、「あまり理解されていないと推定する」の割合が48%と最も多かった。「よく理解されている」が36%で次点であった。
公表時期:2022年06月01日
日本企業の ESG/サステナビリティ活動におけるマテリアリティについての機関投資家の評価
概要 機関投資家に日本企業のESG/サステナビリティ活動におけるマテリアリティについての評価を聞いたところ、「概ね優れている」「まあまあである」の割合の合計が54%であった。「物足りない」の割合は46%。