マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

食用加工品生産量の主要加工種類別 構成割合(全国)(2020年)


2020年の食用加工品の生産量(焼・味付のりを除く。以下同じ。)は143万6,880tで、前年に比べ7%減少した。主な加工種類別にみると、ねり製品は47万3,292t(32.9%)、冷凍食品は22万9,581t(16.0%)、塩蔵品は 1 5万 6 , 3 8 6t(10.9%)、塩干品は 1 2万775t(8.4%)、節製品は7万1,801t(5.0%)、煮干し品は5万2,817t(3.7%)で、前年に比べそれぞれ5%、8%、8%、10%、9%、4%減少した。

1 加工種類とは、製造方法や保存方法により水産加工品を分類したものである。なお、水産加工品とは、水産動植物を主原料(原料割合で50%以上)として製造された、食用加工品及び生鮮冷凍水産物をいう。 2 食用加工品の「計」には焼・味付のりは含まれていない。 3 本年調査から主産県調査に変更している。

ダウンロード


 Excel
  PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

84%
4.2

調査名

水産物流通調査水産加工統計調査結果

調査元URL

https://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/suisan_ryutu/suisan_kakou/attach/pdf/index-2.pdf
https://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/suisan_ryutu/suisan_kakou/

調査機関

農林水産省

公表時期

2021/8/10

調査期間

2020/1/1~2020/12/31

調査対象

水産加工品を生産する陸上加工経営体

サンプルサイズ

1406 経営体

調査概要

水産加工統計調査の概要

タグ

#農林水産 #水産加工食品

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2023年08月25日
国土交通省_令和5年第2四半期地価 LOOK レポート
概要
公表時期:2023年09月08日
日本ベンチャーキャピタル協会 ベンチャーキャピタル最新動向レポート(2022年度)
概要
公表時期:2022年09月01日
不動産証券化協会_Jリートダイジェスト(2022年9月版)
概要
公表時期:2023年08月31日
不動産証券化協会_ARES マンスリーレポート(2023年8月)
概要
公表時期:2023年03月31日
国土交通省_GDPに占める住宅投資 (1)住宅投資及びGDP比(実質)の推移
概要
公表時期:2023年03月31日
国土交通省_GDPに占める住宅投資 (2)住宅投資の推移
概要
公表時期:2023年03月31日
国土交通省_GDPに占める住宅投資 (3)政府経済見通しと実績(前年度比)
概要
公表時期:2023年03月31日
国土交通省_GDPに占める住宅投資 (4)建設投資の構成(名目値)
概要
公表時期:2023年03月31日
国土交通省_不動産証券化(REIT)の実態調査(令和4年度)
概要
公表時期:2023年08月22日
イエローハット_車検の相場はいくらなの?車検時に支払う法定費用と車検基本料金について徹底解説
概要
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金に対する安心感・不安感
概要 2009年 非常に不安である(48.7%)、2012年 非常に不安である(46.2%)、2015年 非常に不安である(43.7%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金総額(世帯年収別)
概要 f 2018年(4374万円)、f 2021年(4265万円)、e 2021年(3955万円)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金総額(世帯主年齢別)
概要 b 2018年(5861万円)、d 2021年(5479万円)、a 2021年(5049万円)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金総額
概要 2018年 不明(23.3%)、2021年 1,000~2,000万円未満(22.3%)、2012年 1,000~2,000万円未満(22.3%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金(月々の費用の合計)
概要 2012年 1,000~2,000万円未満(24.1%)、2015年 1,000~2,000万円未満(23.8%)、2021年 1,000~2,000万円未満(23.6%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要期間
概要 2021年 平均(181.2%)、2012年 10~15年未満(35.5%)、2009年 10~15年未満(35.4%)となった