マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

お薬手帳の利用


お薬手帳の利用について、「利用している」は総数の71.1%、「利用していない」は総数の28.6%であった。性別では、女性は男性に比べ「利用している」が、男性は女性に比べ「利用していない」がそれぞれ15ポイント高い。年齢別にみると、年齢層が高くなるほど「利用している」が高くなっており、70歳以上では84.6%となっている。

ダウンロード


 Excel
  PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

84%
4.2

調査名

薬局の利用に関する世論調査の概要

調査元URL

https://survey.gov-online.go.jp/r02/r02-yakkyoku/gairyaku.pdf
https://survey.gov-online.go.jp/r02/r02-yakkyoku/index.html

調査機関

内閣府

公表時期

2021-02-12

調査期間

2020/10/8~2020/11/22

調査対象

全国18歳以上の日本国籍を有する者

サンプルサイズ

3,000人

調査概要

薬局の利用に関する国民の意識を把握し、今後の施策の参考とする

タグ

#医療・健康・介護 #医療・健康

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2024年02月28日
国土交通省 訪日クルーズ旅客数及びクルーズ船の寄港回数(2023年速報値)
概要
公表時期:2024年02月29日
観光省 宿泊旅行統計調査(2023年・年間値(速報値))
概要
公表時期:2024年02月29日
観光庁 宿泊旅行統計調査(2023年12月・第2次速報、2024年1月・第1次速報)
概要
公表時期:2024年02月29日
観光庁 宿泊旅行統計調査 (2023年・年間値(速報値))
概要
公表時期:2024年02月27日
厚生労働省 人口動態統計速報(令和5年12月分)
概要
公表時期:2024年02月15日
JTB総合研究所 人流データの活用による旅行者の行動把握
概要
公表時期:2024年02月20日
外務省 外務省領事局旅券課 2023年の旅券統計(パスポート統計)
概要
公表時期:2024年02月21日
観光庁 旅行・観光消費動向調査 2023年年間値(速報)
概要
公表時期:2024年02月21日
観光庁 旅行・観光消費動向調査 2023年10-12月期(速報)
概要
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]都道府県別物価指数
概要 全国の物価指数を100%とした時に、都道府県別で最も高いのは「東京」(104.4%)、次いで「神奈川」(104.3%)、「埼玉」(101.1%)の順。最も低いのは「宮崎」(96.0%)であった。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]都道府県別預金残高
概要 預金残高の全国合計は789.0兆円。都道府県別で最も多いのが「東京」(274.8兆円)、次いで「大阪」(67.4兆円)、「神奈川」(42.5兆円)の順となっている。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]都道府県別県民所得
概要 県民所得の全国合計は408.4兆円。都道府県別で最も多いのが「東京」(72.9兆円)、次いで「神奈川」(29.1兆円)、「愛知」(27.3兆円)の順となっている。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]都道府県別世帯数
概要 全国の世帯数合計は58,527千世帯。都道府県別に見ると最も多いのが「東京」(7,198千世帯)、次いで「神奈川」(4,329千世帯)、「大阪」(4,300千世帯)の順となっている。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]日常生活の支払に現金を使う理由(2018年)
概要 日常生活の支払に現金を使う理由を聞いたところ、「その場で支払いが完了する」が73.7%と最も多く、次いで「多くの場所で利用できる」(63.8%)、「使い過ぎる心配が少ない」(49.0%)の順。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]支払方法としてキャッシュレス決済へ移行する場合の動機(2019年)
概要 支払方法としてキャッシュレス決済へ移行する場合の動機を見ると、最も多いのは「ポイントなど特典がより大きくなる」で41.0%。次いで「現金で十分満足しており、他の決済手段を使う考えは全くない」で24.5%。
公表時期:2024年02月21日
[生活や金融に関する意識]金融教育経験の有無と金融に関する知識・判断力・行動との関係(2019年)
概要 金融教育経験の有無と金融に関する知識・判断力・行動との関係を見ると、「金融教育を受けたと認識している人」のほうが金融に関する知識・判断力があり、行動している人の割合が高い。