マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

データ一覧 > 経済 > 　 不動産 　

宮城 不動産業、物品賃貸業に従事する男性の年収分布の時系列変化


2009年から2017年までの賃金構造基本統計に基づく、宮城 不動産業、物品賃貸業に従事する男性の年収分布の時系列変化(統計データに基づきゴメスが時系列チャートを作成)

調査名

賃金構造基本統計

調査機関

厚生労働省

調査期間

2009年～2017年

調査対象

一般労働者

調査概要

賃金構造基本統計調査は、主要産業に雇用される労働者の賃金の実態を明らかにする統計調査です。賃金構造基本統計調査によって得られる賃金の実態は、国や地方公共団体だけでなく民間企業や研究機関でも広く利用されています。 賃金構造基本統計調査では、雇用形態（正社員・正職員、正社員・正職員以外）、就業形態（一般労働者、短時間労働者）、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数など、労働者の属性別の賃金の結果を、産業、企業規模別などで提供しています。

タグ

#不動産 #労働・賃金

関連データ一覧

に並べる
公表時期:2018年7月13日
男女、年齢階級別介護をしている者の有業率（2017年）
概要 介護をしている者について男女別の有業率をみると、男性は 65.3％，女性は 49.3％となっている。年齢別にみると、男性は「55～59 歳」が 87.8％と最も高く、次いで「40～49 歳」（87.4％）、「50～54 歳」（87.0％）。女性は「40～49 歳」が 68.2％と最も高く、次いで「50～54 歳」（67.5％）、「40 歳未満」（66.1％）。
公表時期:2018年7月13日
雇用形態、１日当たりの家事・育児時間別育児をしている雇用者の割合（女性、2017年）
概要 育児をしている雇用者の１日当たりの家事・育児時間について、女性の「正規の職員・従業員」は「４～６時間未満」が 31.3％と最も高く、女性の「非正規の職員・従業員」は「８時間以上」が 36.1％と最も高くなっている。６時間以上とする割合は「非正規の職員・従業員」が「正規の職員・従業員」を上回っている。
公表時期:2018年7月13日
雇用形態、１日当たりの家事・育児時間別育児をしている雇用者の割合（男性、2017年）
概要 育児をしている雇用者の１日当たりの家事・育児時間について、男性の「正規の職員・従業員」は「１時間未満」が37.1％と最も高い。
公表時期:2018年7月13日
就業状態別出産・育児のために過去５年間に前職を離職した者及び割合（2007年、2012年、2017年）
概要 過去５年間（2012年10月～2017年9月）に「出産・育児のため」に前職を離職した者は、全体で102万5千人（過去5年間に前職を離職した者に占める割合は5.1％）。
公表時期:2018年7月13日
年齢階級別育児をしている女性の有業率（2012年、2017年）
概要 育児をしている女性の有業率は、2012年と比べると全ての年齢階級で上昇。「45 歳以上」が 70.9％と最も高く、次いで「40～44 歳」（68.9％）、「35～39 歳」（64.1％）となっている。
公表時期:2021年08月31日
等価可処分所得のジニ係数の推移
概要 所得面（等価可処分所得）のジニ係数は，2014 年と比較して 0.007 低下。主要7か国（アメリカ、イギリス、イタリア、フランス、カナダ、ドイツ、日本）中、最も低い値（国際比較可能な OECD 新基準に準拠した数値）。
公表時期:2022年1月5日
消費者が予想する１年後の物価の見通し（二人以上の世帯、原数値）
概要 最も回答が多かったのは「上昇する（２％以上～５％未満）」で36.3％。前月差では、「上昇する」が 0.9 ポイント増加、「低下する」が 0.2 ポイント増加、「変わらない」は 0.4 ポイント減少。
公表時期:2022年1月5日
消費者態度指数を構成する消費者意識指標
概要 2021年 12 月消費者意識指標については「暮らし向き」「収入の増え方」がともに 上昇。一方で「雇用環境」「資産価値」に関する意識指標は低下。「耐久消費財の買い時判断」は前月と変わらず。
公表時期:2022年1月5日
消費者態度指数
概要 2021年 12 月の消費者態度指数は、前月差 0.1 ポイント低下し 39.1となったものの、消費者マインドは持ち直しの動きが継続。
公表時期:2022年1月7日
実収入の対前年同月実質増減率の推移（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）
概要 勤労者世帯の実収入（二人以上の世帯）は，1世帯当たり 1,102,091 円 。前年同月比 で実質 4.6%の増加 ・名目 5.5%の増加。
公表時期:2022年1月7日
消費支出（季節調整済実質指数）の推移（二人以上の世帯）
概要 消費支出（二人以上の世帯）は 1世帯当たり 31,206円。前年同月比 で 実質 0.2%の減少 ・名目 0.7%の増加。 前月比（季節調整値）では 実質 0.1%の減少。
公表時期:2022年1月7日
消費支出の対前年同月実質増減率の推移（二人以上の世帯）
概要 消費支出（二人以上の世帯）は 1世帯当たり 31,206円。前年同月比 で 実質 0.2%の減少 ・名目 0.7%の増加。 前月比（季節調整値）では 実質 0.1%の減少。
公表時期:2021年8月31日
相対的貧困率の推移
概要 相対的貧困率は2014年と比較して0.4ポイント低下。子供の相対的貧困率は2014年と比較して0.4ポイント上昇。主要7か国（アメリカ、イギリス、イタリア、フランス、カナダ、ドイツ、日本）では、日本の相対的貧困率は、フランス、ドイツに次いで低い（国際比較可能な OECD 新基準に準拠した数値）。