マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

株式や投資信託への投資を行う際に重視する要素(投資意向別[サステナビリティ投資をしたいが実際にはしていない])


「サステナビリティ投資をしたいが実際にはしていない」と回答した層について、サステナビリティ投資とリターン向上の両立に関する考え方別に投資判断の際に重視する要素を分株式や投資信託への投資を行う際に重視する要素をきくと、サステナビリティ投資とリターン向上の両立は不可能と考えるにも拘わらずサステナビリティ投資をしたい層で、短期的な値上がり及び投資信託の名称を除くほぼ全ての投資判断要素に対する関心が相対的に低くなっている。

複数回答可 表中の数字は「非常に重視する」と「重視する」の回答割合合計 本図表では以下の通り略記。「可能」=サステナビリティ投資とリターン向上は両立可能、「論理」=両立に懐疑的だが論理的説明があれば考えが変わるかもしれない、「データ」=両立に懐疑的だが実証的データがあれば考えが変わるかもしれない、「不可能」=本質的に両立不可能、「不明」=分からない・判断できない。

ダウンロード


 Excel
 

調査名

202503国内外におけるサステナビリティ投資の実態等に関する調査 最終報告書

調査元URL

https://www.fsa.go.jp/common/about/research/20250707/20250707.html https://www.fsa.go.jp/common/about/research/20250707/01.pdf

調査機関

金融庁

公表時期

2025-03-31

調査期間

2025/02/27 0:00:00~2025/03/04 0:00:00

調査対象

リサーチ会社のアンケートモニター登録者45,000名に対し質問を送付し、回収回答のスクリーニング及びデータクレンジングを行い、有効回答12,000を対象に分析を行った

サンプルサイズ

12000

調査概要

サステナビリティ投資商品の受益者・商品提供者双方の実態把握をするもの

タグ

#サステナビリティ #ESG #経営・IR

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2023年10月11日
海外投資家が英文開示を必要とする書類
概要 海外投資家が英文開示を必要とする書類についてみると、ほとんどの書類について、8割程度が「必須」もしくは「必要」と回答している。最も「必須」の割合が高いのは、「決算短信」で72%となっている。
公表時期:2023年10月11日
現状の英文開示に関する海外投資家の満足度
概要 現状の英文開示に関する海外投資家の満足度についてみると、「満足」は0%、一方で、「やや不満」と「不満」の合計は72%にも達し、不満と感じている割合が高い。
公表時期:2023年10月11日
英文開示の改善に関する海外投資家の評価
概要 英文開示の改善に関する海外投資家の評価についてみると、「改善している」と「やや改善している」の合計は75%となっている。
公表時期:2023年10月11日
英文開示実施率(プライム市場)
概要 プライム市場における英文開示実施率をみると、年々増加しており、2023年8月には97.2%に達している。
公表時期:2023年09月15日
グロース市場上場後の属性別株式保有状況
概要 グロース市場上場後の属性別株式保有状況をみると、市場第一部、市場第二部と比較して、マザーズでは「個人・その他」の比率は高くなっている。
公表時期:2023年09月15日
「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の要請を踏まえた開示状況
概要 「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の要請を踏まえた開示状況についてみると、プライム市場では31%が開示している。
公表時期:2023年09月15日
ROEの海外比較(主要企業)
概要 ROEの海外比較を見ると、PBRROE8%未満の比率は、日本のTOPIX500構成銘柄では40%、米国(S&P500)では14%、欧州(STOXX600)では19%と、日本で海外と比べてROEの低い企業が多くなっている。
公表時期:2023年09月15日
PBRの海外比較(主要企業)
概要 PBRの海外比較を見ると、PBR1倍割れの比率は、日本のTOPIX500構成銘柄では43%、米国(S&P500)では5%、欧州(STOXX600)では24%と、日本で海外と比べてPBRの低い企業が多くなっている。
公表時期:2024年04月08日
東京商工リサーチ(TSR) 全国企業倒産状況(2024年3月)
概要
公表時期:2024年04月23日
東京都生活スポーツ局 令和5年度「家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査」結果~小学生の35.1%がスマートフォンを所有~
概要
公表時期:2024年04月10日
東京都 テレワーク実施率調査結果(2024年3月の調査結果)
概要
公表時期:2024年04月23日
富士通SX調査レポート2024~サステナビリティ・トランスフォーメーションによる新たな価値創造に向けた道筋~
概要
公表時期:2024年03月29日
財務省 「ファイナンス2024年4月号:コラム 経済トレンド118」金融機関における生成AIの成長性について
概要
公表時期:2024年04月12日
日本銀行 情報サービス局「生活意識に関するアンケート調査」(第97回<2024年3月調査>)の結果
概要
公表時期:2024年03月26日
国土交通省 令和5年度テレワーク人口実態調査~テレワーカーの割合は減少、出社と組み合わせるハイブリットワークが拡大~
概要
公表時期:2024年03月27日
総務省 「2023年経済構造実態調査」 一次集計結果 産業横断調査(企業等に関する集計) 結果の概要
概要