マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

消費者態度指数


2021年 12 月の消費者態度指数は、前月差 0.1 ポイント低下し 39.1となったものの、消費者マインドは持ち直しの動きが継続。

平成25(2013)年3月までは訪問留置調査。
平成25(2013)年4月から平成30(2018)年9月までは郵送調査、平成30(2018)年10月から郵送・オンライン併用調査で実施(郵送・オンライン併用調査は同年10月調査より新規世帯に対して順次導入。
ただし、調査 1か月目の新規世帯には、調査員が調査対象世帯を訪問して調査依頼・調査票配布・調査票回収を行うため、オンラインによる回答は同年11月調査から実施。

ダウンロード


 Excel   PowerPoint   PNG

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

100%
5

調査名

消費動向調査 2021年12月分調査

調査元URL

https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/kekkanoyouten2021.pdf
https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/menu_shouhi.html

調査機関

内閣府

公表時期

2022/1/5

調査期間

2021/12/15

調査対象

調査対象は、全国の世帯のうち、外国人・学生・施設等入居世帯を除く約 5,218 万世帯

サンプルサイズ

8,400 世帯(二人以上の世帯 5,712 世帯、単身世帯 2,688 世帯)

調査概要

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や物価の見通しを把握

タグ

#家計 #消費者態度 #家計消費

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2024年08月01日
[人的資本開示の状況 従業員の状況(単体=有価証券報告書提出企業)]従業員の平均給与
概要 人的資本のうち従業員の状況について開示している企業において、従業員の平均給与は600~699万円が最も多く290社、次いで700~799万円が288社となっている。
公表時期:2024年08月01日
[人的資本開示の状況 従業員の状況(単体=有価証券報告書提出企業)]従業員の平均勤続年数
概要 人的資本のうち従業員の状況について開示している企業において、従業員の平均勤続年数は15~20年未満が最も多く541社となっている。
公表時期:2024年08月01日
[人的資本開示の状況 従業員の状況(単体=有価証券報告書提出企業)]従業員の平均年齢
概要 人的資本のうち従業員の状況について開示している企業において、従業員の平均年齢は40~45が最も多く686社となっている。
公表時期:2024年12月02日
財務省 財務総合政策研究所 四半期別法人企業統計調査(令和6年7~9月期)
概要
公表時期:2024年11月29日
経済産業省/中小企業庁 価格交渉促進月間(2024年9月) フォローアップ調査結果
概要
公表時期:2024年11月12日
全国株懇連合会/東京株式懇話会 2024年度全株懇調査報告書 ~株主総会等に関する態調査集計表~
概要
公表時期:2024年11月08日
金融庁 「記述情報の開示の好事例集2024(第1弾)」の公表 (サステナビリティに関する考え方及び取組の開示①)~【参考】サステナビリティ関連の特定の単語に関する有価証券報告書での開示の状況~
概要
公表時期:2024年07月01日
2023年の運用残高上位5位の投資信託(1年間の資金流入の上位)
概要 2023年の運用残高上位5位の投資信託をみると、インベスコの「世界厳選株式オープン<為替Hなし>(毎月)」が最も多く7,574億円となっている。
公表時期:2024年07月01日
ESG関連の金融商品への関心
概要 「ESG関連の金融商品への関心」があるとした回答は約4割となっている。
公表時期:2024年07月01日
ESG考慮の必要性
概要 株式市場においてESG要因を考慮する必要について、「ある程度考慮する必要がある」又は「投資収益率以上に考慮する必要がある」との回答は合わせて約7割となっている
公表時期:2024年07月01日
企業のESGに対する取組みへの関心
概要 企業のESGに対する取組みへの関心についてみると、「どちらかと言えば関心がある」が最も多く44%、次いで「どちらかと言えば関心はない」が28%となっている。
公表時期:2024年07月01日
「ESG投資の課題」を尋ね、左記の認知度別に集計
概要 ESG投資を「知っているが投資したことがない」とする投資家にESG投資を行うことについての「課題」を尋ねると、「ESG投資による『資産形成』のイメージが沸かない」とする答えが、半数超となっており、次いで、「個人投資家が参加できるESG投資先を知らない」との答えが多い。
公表時期:2024年07月01日
「ESG投資についての認知度」を尋ね、投資経験年数別に集計
概要 民間研究所が個人を対象に行ったアンケート調査によれば、ESG投資を「知っているが投資したことがない」とする投資家は、全体4割程度となっており、特に、投資の経験年数が増加するほど、同回答の割合が増加する傾向となっている。
公表時期:2024年11月08日
総務省統計局 家計調査報告(家計収支編)2024年(令和6年)9月分 ~物価変動の影響を除いた実質の実収入が1.6%減と5カ月ぶりに減少~
概要
公表時期:2024年10月17日
パーソル総合研究所 労働市場の未来推計 2035
概要
公表時期:2024年10月02日
日本取引所グループ(JPX) JPXプライム150指数「価値創造が推定される我が国を代表する企業」
概要