自社の気候関連リスクと機会について社内の理解が深まった(32機関)、自社戦略の変更・深耕(ビジネス再構築、リスク管理)に役立った(18機関)、投資家を含む金融機関等との関係向上に役立った(対話増加、評価向上、理解促進、資金調達等)(17機関)となった