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時価総額別の11項目開示状況については、いずれの項目でも1兆円以上の企業の割合が最も高い。 時価総額1兆円以上の企業における開示割合が50％以下の項目は「⑤シナリオに基づく戦略のレジリエンスの説明」（47％）と「⑧⑥⑦が総合的リスク管理に統合されているか」（47％）。 時価総額3千億円未満の企業では、「③リスクと機会」（65％）に該当する情報の開示が最も進んでおり、「⑨リスクと機会の評価に用いる指標」（51％）が続く。