マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

燃料種別エネルギー消費量の状況(2020年度)


・2020年度のエネルギー消費量は3,660PJ だった。燃料種別割合で見ると、電力が51.9%、石油・石炭製品が21.9%、ガス(天然ガス・都市ガス)が13.7%、蒸気・熱が10.9%、再生可能等が1.7%の順となっている。なお、再生可能等には、廃タイヤ、廃プラスチック、その他の再生可能・未活用エネルギーが含まれる。・ 非製造業のエネルギー消費量は158PJ で、石油・石炭製品が74.9%、電力が22.0%、ガスが2.5%、蒸気・熱が0.5%の順となっている。・ 製造業(石油等消費動態統計対象事業所を除く)のエネルギー消費量は1,312PJ で、電力が49.3%、蒸気・熱が20.2%、石油・石炭製品が17.1%、ガスが12.3%、再生可能等が1.0%の順となっています。・ 業務部門のエネルギー消費量は2,190PJ で、電力が55.5%、石油・石炭製品が21.0%、ガスが15.3%、蒸気・熱が6.0%、再生可能等が2.2%の順となっています。

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

80%
3.9

調査名

エネルギー消費統計調査

調査元URL

https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/pdf/ec001_2020.pdf
https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/energy_consumption/ec001/index.html

調査機関

経済産業省

公表時期

2022/3/31

調査期間

2022/4/20~2020/6/15

調査対象

約18万事業所

調査概要

2020年度(2020 年4月から2021 年3 月末までの1 年間)の産業部門及び業務部門の業種別、エネルギー源別、地域別の最終エネルギー消費量を把握するために、既存の統計調査で把握できていない業種・規模の事業所について、総務省の事業所母集団データベースを母集団名簿として全国の全事業所から無作為抽出した約18 万事業所に対して調査を行い、その結果をとりまとめたものである。

タグ

#エネルギー #電気 #ガス

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2021年12月01日
夫婦の生命保険(全生保)への加入形態(世帯主の年齢別)
概要 55~59歳 世帯主・配偶者ともに加入(86.7%)、65~69歳 世帯主・配偶者ともに加入(85.1%)、60~64歳 世帯主・配偶者ともに加入(84.3%)となった
公表時期:2021年12月01日
夫婦の生命保険(全生保)への加入形態
概要 2021年 世帯主・配偶者ともに加入(78.3%)、2012年 世帯主・配偶者ともに加入(78%)、2009年 世帯主・配偶者ともに加入(77.3%)となった
公表時期:2021年12月01日
配偶者の生命保険加入率(配偶者の年収別)
概要 f 全生保(84.8%)、d 全生保(84.3%)、e 全生保(81.8%)となった
公表時期:2021年12月01日
配偶者の生命保険加入率(配偶者の年齢別)
概要 g 全生保(87.5%)、f 全生保(85.5%)、h 全生保(85.5%)となった
公表時期:2021年12月01日
配偶者の生命保険加入率の推移
概要 2012年 全生保(80.9%)、2021年 全生保(80.3%)、2009年 全生保(80%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主の生命保険加入率(世帯主年収別)
概要 h 全生保(92.3%)、e 全生保(91.4%)、g 全生保(90.7%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主の生命保険加入率(世帯主年齢別)
概要 g 全生保(91.8%)、i 全生保(90.8%)、f 全生保(90.3%)となった
公表時期:2021年12月01日
世帯主の生命保険の加入率の推移(個人年金含む)
概要 1994年 全生保(91.7%)、1991年 全生保(89.6%)、1997年 全生保(89.4%)となった
公表時期:2021年12月01日
生命保険・個人年金保険の世帯加入率(世帯年収別)
概要 g 全生保(95.3%)、h 全生保(94.4%)、f 全生保(94%)となった
公表時期:2021年12月01日
生命保険・個人年金保険の世帯加入率(民保)(世帯主年齢別)
概要 45~49歳 2021年(87%)、45~49歳 2009年(86.7%)、50~54歳 2009年(86.4%)となった
公表時期:2021年12月01日
生命保険・個人年金保険の世帯加入率(全生保)(世帯主年齢別)
概要 55~59歳 2012年(96.3%)、50~54歳 2009年(96.1%)、55~59歳 2015年(96.1%)となった
公表時期:2021年12月01日
生命保険・個人年金保険の世帯加入率(市郡規模別)
概要 中都市 全生保(91%)、小都市 全生保(89.8%)、21大都市 全生保(88.7%)となった
公表時期:2021年12月01日
生命保険の世帯加入率
概要 1994年 全生保(95%)、1991年 全生保(93.7%)、1997年 全生保(93%)となった
公表時期:2021年12月01日
全国銀行協会_よりよい銀行づくりのためのアンケート
概要
公表時期:2022年10月19日
確定拠出年金の加入状況
概要 希望する助言・情報提供サービスは、「ライフプランに沿った中長期の資産形成に関する提案」が最も多く23.0%、次いで「税制・相続に関する提案」が22.4%、「期待リターンの高い金融商品の提案」が同じく22.4%と続いている。 若い層ほど「ライフプランに沿った中長期の資産形成に関する提案」を希望する傾向がある。
公表時期:2022年10月19日
フィンテックの利用状況
概要 「既に利用している」「利用してみたい」の合計は、「個人資産管理(PFM)」で17.0%、「ロボ・アドバイザー」で25.3%、「暗号資産(仮想通貨)」で17.8%となっている。20代~30代の若年層の既利用・利用意向は、全体を大きく上回っている。