マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

医療保険・医療特約の加入率(民保加入世帯ベース)(2024年度)


民保加入世帯(かんぽ生命を除く)における医療保険・医療特約の世帯加入率は95.1%。世帯員別にみると、世帯主は90.0%、配偶者は69.8%。前回と比較すると、世帯全体で1.5ポイント、配偶者で4.0ポイント増加している。

*民保(かんぽ生命を除く)に加入している世帯が対象
*病気やケガで入院したり所定の手術を受けたときに給付金が受け取れる生命保険、あるいは特約が付加された生命保険であり、損害保険は含まれない

ダウンロード


 Excel
 

調査名

2024年度生命保険に関する全国実態調査

調査元URL

https://www.jili.or.jp/research/report/9850.html https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r6/2024honshiall.pdf

調査機関

公益財団法人 生命保険文化センター

公表時期

2025-01-01

調査期間

2024年4月5日~2024年5月26日

調査対象

全国(400地点)の世帯員2人以上の一般世帯

サンプルサイズ

4000

調査概要

日本の一般家庭における生命保険の加入実態及び生活保障に対する意識等を時系列で把握し、その統計基礎資料を広く提供する

タグ

#金融・保険 #医療・健康 #生命保険

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2022年07月05日
金融知識等の階層別分析
概要 総じて、リテラシーの高い人は、金融商品への知識・関心が高く、資金計画等もある人の割合が高い傾向がある。
公表時期:2022年07月05日
株式に投資している人の割合
概要 リテラシーが高くなるにつれて、株式に投資している人の割合は高くなる傾向にある。
公表時期:2022年07月05日
金融トラブルの経験者の割合
概要 金融トラブルの経験者は21ー40点の層が最も多い。41点以上の層においては、リテラシーが高くなるにつれて、金融トラブルの経験者の割合は低くなっている。
公表時期:2022年07月05日
商品性を理解せずに外貨預金を購入した人の割合
概要 リテラシーが高くなるにつれて、商品性を理解せずに外貨預金を購入した人の割合は低くなる傾向にある。
公表時期:2022年07月05日
金融・経済情報を月1回もみていない人の割合
概要 リテラシーが高くなるにつれて、金融・経済情報を月1回もみていない人の割合は低くなる傾向にある。
公表時期:2022年07月05日
借入れ時に他の商品と比較しない人の割合
概要 リテラシーが高くなるにつれて、借入れ時に他の商品と比較しない人の割合は低くなる傾向にある。
公表時期:2022年07月05日
金融教育を受けた人の割合
概要 リテラシーが高くなるにつれて、金融教育を受けた人の割合が高くなる傾向がある。
公表時期:2022年07月05日
年代別の金融知識に関する正答率平均値及び中位数
概要 60歳代 中位数(72%)、70歳代 中位数(72%)、70歳代 平均値(65.6%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融取引経験の効果
概要 資金運用 経験者正答率(71.5%)、住宅ローン 経験者正答率(64.5%)、生命保険 経験者正答率(58.5%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融知識に関する正誤問題の正答率 金融・経済情報をみる頻度別
概要 ほぼ毎日 (64.2%)、週1回 (63.1%)、月1回 (57.7%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融知識に関する正誤問題の正答率 金融資産の金額別
概要 2000万円~ (74.3%)、1000~2000 (69.8%)、750~1000 (65%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融知識に関する正誤問題の正答率 年収別
概要 1500万円~ (68.9%)、1000~1500 (67.9%)、750~1000 (63.6%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融知識に関する正誤問題の正答率 職業別
概要 教員 (65.2%)、公務員 (62.7%)、無職 (60.1%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融知識に関する正誤問題の正答率 年齢階層別
概要 70代 (65.6%)、60代 (64.1%)、50代 (58.6%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融商品選択時の情報源
概要 ウェブサイト (28.7%)、金融機関の窓口での相談 (21.5%)、家族・友人との会話・口コミ (15.8%)となった
公表時期:2022年07月05日
金融・経済情報をみる頻度
概要 ほぼ毎日 (33.6%)、まったくみない(20.4%)、上記より少ない頻度 (19.5%)となった