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IRサイトランキング2023 調査項目達成率ワースト1~10


2023年IRサイトランキングの調査項目で未達成の項目は、1位「IRトップの株価表示には最低購入代金を掲載している」1.3%、2位「四半期別の売上高・経常利益(または営業利益)・当期純利益の前期比較グラフに説明を併記している」1.8%、3位「経営者の写真やロゴなどの素材をダウンロードできるMedia Libraryを設置している」2.1%と続く。

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調査名

Gomez IRサイトランキング2023

調査元URL

https://www.gomez.co.jp/ranking/ir/

調査機関

株式会社ブロードバンドセキュリティ ゴメス・コンサルティング本部

公表時期

2023-12-21

調査概要

このランキングは2023年10月1日までの各社サイトの情報をもとに評価をしています。全上場企業のIRサイトの中から一定基準を満たした384社のうち、総合得点6.00点以上を優秀企業として選出しております。調査項目は「ウェブサイトの使いやすさ」「財務・決算情報の充実度」「企業・経営情報の充実度」「情報開示の積極性・先進性」の4つの切り口から、主要ユーザーである投資家の視点に基づいて設定しており、これらを当社アナリストが評価を行い、総合的に優れたIRサイトのランキングを決定します。

タグ

#ESG #経営・IR

関連データ一覧


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公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社が優先的に英文開示に取り組むべきと考える開示資料の上位3つと、その理由について教えてください。(What are the top three disclosure documents that listed Japanese companies should give priority to for disclose in English, as well as the reasons for them?)[全回答]
概要 日本の上場会社が優先的に英文開示に取り組むべきと考える開示資料の上位3つをきいたところ、決算短信が最も多く、次いでIR説明会資料、アニュアルレポートとなっている。なお、第1優先の回答が最も多いのはIR説明会資料である。
公表時期:2023年08月31日
投資判断を行う際の主な情報ソース[各書類について「必須」又は「必要」と回答した全回答者における割合]
概要 英文開示を必要とするタイミングを、各書類について「必須」又は「必要」と回答した全回答者についてみると、調査対象のすべての資料において「同時」の割合が最も高くなっている。特に「決算短信」と「適時開示資料」については、「同時」の割合が7割以上となっている。
公表時期:2023年08月31日
投資判断を行う際の主な情報ソース[各書類について「必須」又は「必要」と回答した機関投資家]【主に上場会社の開示資料(英語)を利用している】
概要 英文開示を必要とするタイミングについて、各書類について「必須」又は「必要」と回答し、主に上場会社の開示資料(英語)を利用している機関投資家にきくと、調査対象のすべての資料において「同時」の割合が最も高くなっている。特に「決算短信」と「適時開示資料」については、「同時」の割合が7割以上となっている。
公表時期:2023年08月31日
英文開示を必要とするタイミング[各書類について「必須」又は「必要」と回答した機関投資家]
概要 英文開示を必要とするタイミングについて、各書類について「必須」又は「必要」と回答した機関投資家にきくと、調査対象のすべての資料において「同時」の割合が最も高くなっている。特に「決算短信」と「適時開示資料」については、「同時」の割合が7割以上となっている。
公表時期:2023年08月31日
英文開示が必要な項目(If you selected "Essential" or "Necessary", please select from the following options which types of items that you need to be disclosed in English.)[「必須」又は「必要」と回答した機関投資家]【記載項目】
概要 英文開示が必要な項目を記載項目別にみると、「経理の状況(財務諸表及び注記事項)」が最も高く90%、次いで「株式の保有状況」が85%と、「経営者による財政状態、経営成績及びCFの状況の分析」が83%となっている。
公表時期:2023年08月31日
英文開示が必要な項目(If you selected "Essential" or "Necessary", please select from the following options which types of documents and items that you need to be disclosed in English.)[「必須」又は「必要」と回答した機関投資家]【開示事項別】
概要 英文開示が必要な項目を開示事項別にみると、「株式及び新株予約権の発行等」と「合併等の組織再編・買収」が最も高く96%、次いで、「業績予想の修正」が95%となっている。
公表時期:2023年08月31日
日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無の割合
概要 日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無の割合を見ると、機関投資家の投資担当では半数弱、機関投資家の調査担当では6割近くが「いる」となっている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b) 日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か[全回答者]【投資判断を行う際の主な情報ソース】
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうか、全回答者についてみると、「必須」又は「必要」の回答が、調査対象としたすべての資料について60%超となった。また、「必須」又は「必要」の割合は、決算短信が最も高く、次いでIR説明会資料、有価証券報告書となっている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b) 日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[機関投資家・議決権行使担当]【投資判断を行う際の主な情報ソース】
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうか、機関投資家・議決権行使担当についてみると、「必須」又は「必要」の回答が、他の回答者よりも全体的に低くなっている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b)日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[機関投資家・調査担当(アナリスト等)]【投資判断を行う際の主な情報ソース】
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうか、機関投資家・調査担当(アナリスト等)についてみると、「必須」又は「必要」の回答が、調査対象とした資料のうちESG報告書以外は全て8割以上となった。ただし、「必須」と答えている割合は、全体よりも低くなっている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b) 日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[機関投資家・投資担当(ファンドマネージャー等)]【投資判断を行う際の主な情報ソース】
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうか、機関投資家・投資担当(ファンドマネージャー等)についてみると、「必須」又は「必要」の回答が、調査対象としたすべての資料について60%超となった。また、決算短信、次いでIR説明会資料については9割を超えている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b) 日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[主に上場会社の開示資料(英語)を利用している]【投資判断を行う際の主な情報ソース】
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうかについて、主に上場会社の開示資料(英語)を利用している機関投資家に絞ってみると、「必須」又は「必要」の回答が、調査対象としたすべての資料について70%超となった。また、決算短信、次いでIR説明会資料、有価証券報告書については9割を超えている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b)日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[機関投資家における日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無別の回答]【いない】(Please select one of the following items for each document to determine whether disclosure in English by listed Japanese companies is necessary when investing in those companies (a), and the timing at which they are needed relative to the Japanese release (b).)
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうかについて、日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無別にみると、スタッフがいない場合は「必須」又は「必要」の回答割合が特に高く、「決算短信」「IR説明会資料」「有価証券報告書」については9割を超えている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社に投資を行ううえで、上場会社による英文開示が(a)必要かどうか、(b) 日本語資料の開示タイミングを基準としていつまでに必要か。[機関投資家](Please select one of the following items for each document to determine whether disclosure in English by listed Japanese companies is necessary when investing in those companies (a), and the timing at which they are needed relative to the Japanese release (b).)
概要 機関投資家におけて英文開示が必要かどうかについて「必須」又は「必要」の回答が、調査対象としたすべての資料について60%超となった。また、英文開示を必要とする回答割合は、 決算短信が最も高く、次いでIR説明会資料、有価証券報告書となっている。
公表時期:2023年08月31日
英文開示が不十分であったことにより、どのような支障が生じたことがあるか。(What kind of consequences have you experienced due to inadequacy of English disclosure? )[機関投資家]
概要 英文開示が不十分であったことにより、どのような支障が生じたことがあるかについては、「IRミーティングの対話が深まらなかった」が最も多く69%、次いで「ディスカウントして評価した」が41%となっている。
公表時期:2023年08月31日
日本の上場会社の英文開示に満足しているか。(Are you satisfied with the level of English disclosure by listed Japanese companies?)[日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無別の回答]
概要 日本の上場会社の英文開示に満足しているかについて、日本語の開示資料を読むことができるスタッフの有無別に見ると、スタッフがいない場合の方が「やや不満」または「不満」と回答した割合が高くなっている。