マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

データ一覧 > 人口・社会 > 　 飲食・旅行 　

2022年10月以降に訪日旅行した理由


訪日旅行した理由では、「日本食」の選択率が最も高く、次いで、「ショッピング」の選択率が高い。「円安で日本での滞在費や買い物代が安価に済みそうだったから」の選択率も3割程度あり、円安の後押しもうかがえる。

2022年10月以降に日本旅行した人対象 回答はあてはまるもの全て

ダウンロード


 Excel　

調査名

DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2023年度版

調査元URL

https://www.dbj.jp/topics/investigate/2023/html/20231012_204523.html https://www.dbj.jp/upload/investigate/docs/db4ae75c4ad315ae4f4377b01d7364d7.pdf

調査機関

日本政策投資銀行、日本交通公社

公表時期

2023-10-12

調査期間

2023/07/06 0:00:00～2023/07/14 0:00:00

調査対象

■アジア：韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア■欧米豪：アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス20歳～79歳の男女、かつ、海外旅行経験者

サンプルサイズ

7414

調査概要

DBJでは、多様化するインバウンド市場において、自治体や事業者がインバウンド施策を実施する際の基礎資料となるデータを広く発信することを目的として、2012年より継続的にアジア・欧米豪12地域（欧米豪は2016年より調査対象に追加）の海外旅行経験者を対象にインターネットによるアンケート調査を実施し、2015年からはJTBFと共同で調査を行い、以降、毎年、調査及び調査結果のリリースを行っています。

タグ

#飲食・旅行

関連データ一覧

に並べる
公表時期:2023年03月27日
使用している照明の種類（居間）の推移
概要 居間で使用している照明の種類の推移を見ると、白熱電球と蛍光灯は減少を続けており、LEDは増加を続けている。
公表時期:2023年03月27日
冷蔵庫の製造時期（１台目）の推移
概要 2016年以降に製造された冷蔵庫（1台目）の割合は、2017年度から2020年度までの33年間で17ポイント上昇している。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間CO2排出量の変化要因（2）各要因の影響量
概要 世帯当たり年間CO2排出量の変化について、各要因の影響量を見ると対前年度では「トレンド要因（省エネ・属性変化等）」「CO2排出単位要因」の影響量が非常に少なく、影響のほとんどが「特殊要因（パンデミック）」である・
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間用途別エネルギー消費量の推移（参考値）
概要 用途別エネルギー消費量の推計値について、暖房と給湯は2017年度と比較すると減少しており、照明・家電製品等は増加している。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別消費構成比の推移
概要 世帯当たり年間エネルギー種別消費構成比の推移を見ると、構成比に大きな変化は見られない。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別消費量の推移
概要 2020度の世帯当たり年間エネルギー消費量は32.4GJ／世帯・年であり、2017年度と比較すると減少、2019年度からは増加している。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出構成比の推移
概要 世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出構成比の推移を見ると、電気の割合が微減傾向にある。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出量の推移
概要 2020年度の世帯当たり年間CO2排出量は2.88tーCO2／世帯・年で、2017年度と比較すると減少、2019年度からは微増している。
公表時期:2020年06月30日
公益法人へ寄附をしたもの
概要 公益法人への寄附は「寄附したものはない」（89.7％）が最も多い。「寄附したものがある」の中で最も多いのは「現金」（9.3％）。
公表時期:2020年06月30日
NPO法人へ寄附をしたもの
概要 NPO法人への寄附は「寄附したものはない」が91.4％で最も多い。「寄附したものがある」中で最も多いのは「現金」で、7.2％。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する寄附の税制優遇制度の利用
概要 公益法人に対する寄附の税制優遇制度の利用を聞いたところ、「利用しなかった」が82.3％で最も多い。「利用した」の中で最も多いのは「所得税における所得控除を利用した」（10.0％）であった。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する寄附の税制優遇制度の認知
概要 公益法人に対する寄附の税制優遇制度の認知は「知っているものはない」が69.0％で最も多い。「知っているものがある」の中で最も多いのは「所得税における所得控除」（22.8％）。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に関心を持ったきっかけ
概要 公益法人に関心を持ったきっかけは「テレビや新聞等で法人の活動が紹介されていたから」が51.6％で最も多い。次いで「法人の会報・機関紙を見たから」（11.2％）、「法人のホームページを見たから」（9.6％）の順。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する関心の有無
概要 公益法人に対する関心の有無を聞いたところ、「とても関心がある」（3.5％）と「少し関心がある」（23.7％）の合計は27.2％であった。
公表時期:2020年06月30日
認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の利用
概要 認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の利用について聞いたところ、「利用しなかった」が86.8％で最も多い。「利用した」の中では「所得税における所得控除を利用した」が8.2％で最も多かった。
公表時期:2020年06月30日
認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の認知
概要 認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の認知について聞いたところ、「知っているものはない」が76.9％で最も多い。「知っているものがある」の中では「所得税における所得控除」が16.5％で最も多い。