「国や社会のことにもっと目を向けるべきだ」とする者の割合が58.1％、「個人生活の充実をもっと重視すべきだ」とする者の割合が40.3％となっている。年齢別に見ると、高齢世代になるにつれて、「国や社会のことにもっと目を向けるべきだ」とする者の割合が増加する傾向にあり、若い世代になるにつれて、「個人生活の充実をもっと重視すべきだ」とする者の割合が高くなる傾向にある。