注文方法は「証券会社のインターネット取引(主にパソコンやタブレット)」が41.7%と最も高く、次いで「証券会社のインターネット取引(主にスマートフォンを使った取引)」(26.0%)、「証券会社の店頭(店舗への電話注文、営業員が訪問しての注文を含む)」(16.5%)と続く。前回調査とほぼ同様の傾向。若い層ほど「証券会社のインターネット取引(主にスマートフォン)」の割合が高く、年齢が上がるほど証券会社や銀行の「店頭」の割合が高い。
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調査名
2023個人投資家の証券投資に関する意識調査報告書調査元URL
調査機関
日本証券業協会株式会社 電通マクロミルインサイト公表時期
2023-12-01調査期間
2023年7月12日~2023年7月15日調査対象
全国の個人投資家(20歳以上)5,000人 インターネット調査の協力登録者から、株式、投資信託、公社債のいずれか、若しくは複数保有している層に対して依頼。サンプルサイズ
5000人本調査では、全体数値が日本の有価証券保有者の性別・年代の実態を反映するよう、2021年度に本協会が実施した「証券投資に関する全国調査(個人調査)」の結果を基にサンプルを割付。調査概要
我が国の個人金融資産が預貯金に偏在している状況を是正し、個人投資家による証券投資の促進を図るため、個人投資家の証券保有実態や証券投資に対する意識等を把握する。