一次エネルギー国内供給の推移

マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、欲しいデータがすぐに見つかり使える。

一次エネルギー国内供給は、前年度比6.1%減。化石燃料は7年連続で減少。再生可能エネルギーは8年連続で増加が続く一方、原子力は2年連続減少。

amCharts 4

（注1）2018年度からエネルギー源別の標準発熱量の最新の改訂値が適用されていますので、ご注意ください。
（注2）国内供給は、総供給から輸出供給と在庫変動を控除したもの。
（注3）再生可能エネルギー(水力を除く)には、太陽光発電、太陽熱利用、風力発電、バイオマスエネルギー、地熱発電などが含まれる。
（注4）未活用エネルギーには、廃棄物発電、廃タイヤ直接利用、廃プラスチック直接利用の「廃棄物エネルギー回収」、RDF、廃棄物ガス、再生油、RPFの「廃棄物燃料製品」、廃熱利用熱供給、産業蒸気回収、産業電力回収の「廃棄エネルギー直接利用」が含まれる。

データスコア

詳しくはこちら

データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性（適時性）、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

50%

2.6

調査名

総合エネルギー統計

調査元URL

https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/total_energy/pdf/gaiyou2020fyr.pdf
https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/total_energy/results.html#headline1

調査機関

経済産業省資源エネルギー庁

公表時期

2021/11/26

調査期間

2020/4/1~2021/3/31

調査概要

日本のエネルギー需給の概要を示し、エネルギー・環境政策の企画立案やその効果の実測・評価などに貢献するとともに、エネルギー需要に対する定量的な理解や情勢判断を支援するために策定するもの。

タグ

#エネルギー #電気 #温暖化ガス排出

関連データ一覧

に並べる

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感（世帯年収別）－“不安”－の割合

概要世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する不安感を世帯年収別にみると、『不安』の割合は「400～500万円未満」および「600～700万円未満」で8割前後と高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感（世帯主年齢別）－“不安”－の割合

概要世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する不安感を世帯主年齢別にみると、『不安』の割合は「50～54歳」で79.4％と最も高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感

概要世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感について、、『不安』（「少し不安である」と「非常に不安である」の合計）が74.6％となっている。前回の2021年と比較すると、大きな差異はみられなかった。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額（世帯年収別）

概要世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について、世帯年収別にみると、概ね世帯年収が高くなるほど高く、「1,000万円以上」では33.5万円となっている

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額（世帯主年齢別）

概要世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について、世帯主年齢別にみると、「29歳以下」で41.5万円と最も高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額

概要世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について分布をみると、「30～35万円未満」が26.9％と最も多くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護費用（月額）（要介護度別）

概要介護に要した費用のうち、月々の費用について公的介護保険の利用経験別にみると、「公的介護保険の利用経験あり」は平均9.1万円、「公的介護保険の利用経験なし」は4.0万円となっている。また、直近の（最後の）要介護認定時の要介護度別にみると、概ね要介護度が上がるにつれて月々の費用も高くなっており、「要介護4」では12.4万円と最も高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護費用（月額）（介護を行った場所別）

概要介護に要した費用のうち、月々の費用について介護を行った場所別にみると、「在宅」の5.2万円に比べ「施設」では13.8万円と高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護費用（月額）

概要介護に要した費用のうち、月々の費用の分布をみると、「15万円以上」が19.3％と最も多く、次いで「1万～2万5千円未満」15.1％、「2万5千円～5万円未満」13.3％、「10万～12万5千円未満」10.4％となっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護費用（一時的な費用の合計）（要介護度別）

概要介護に要した費用のうち、一時費用について要介護度別にみると、「公的介護保険の利用経験なし」が68万円と最も高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護費用（一時的な費用の合計）

概要介護に要した費用のうち、一時費用の分布をみると、「15万円未満」が24.0％、「掛かった費用はない」が17.5％となっている。前回と比較すると、「15万円未満」が5.4ポイント増加している。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

公的介護保険の利用経験と要介護度

概要公的介護保険の利用経験をみると、『公的介護保険の利用経験あり』が91.9％、「公的介護保険の利用経験なし」が6.2％となっている。また、直近の（最後の）要介護認定時の要介護度をみると、「要介護3」が20.7％と最も多く、次いで「要介護2」17.6％、「要介護4」17.5％の順となっている。前回の2021年と比較すると、大きな差異はみられなかった

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護を行った場所（要介護度別）

概要介護を行った場所について要介護度別にみると、『在宅』は概ね要介護度が低いほど高く、『施設』は概ね要介護度が高くなるほど高くなっている。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護を行った場所

概要介護を行った場所をみると、「自分の家」が36.6％と最も多く、次いで「親や親族の家」21.7％、「民間の有料老人ホームや介護サービス付き住宅など」20.7％の順となっている。前回の2021年と比較すると、「親や親族の家」が5.1ポイント増加している。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

介護期間

概要介護を始めてからの期間の分布をみると、「4～10年未満」が27.9％と最も多く、次いで「2～3年未満」が16.5％、「1～2年未満」が15.0％、「10年以上」が14.8％となっている。前回の2021年と比較すると、「1～2年未満」が4.5ポイント、「2～3年未満」が4.2ポイント、それぞれ増加している。

公表時期:2025年01月01日

金融・保険医療・健康生命保険

過去3年間の介護経験の有無（世帯主年齢別）－“過去3年間に家族や親族の介護経験あり”－の割合

概要過去3年間の介護経験の有無世帯主年齢別にみると、「過去3年間に家族や親族の介護経験あり」とした割合は、「55～59歳」から「70～74歳」の層で高く、「65～69歳」で31.0％と最も高くなっている。