株式市場においてESG要因を考慮する必要について、「ある程度考慮する必要がある」又は「投資収益率以上に考慮する必要がある」との回答は合わせて約7割となっている
（ひとつだけ）
調査方式: 野村インベスター･リレーションズ(株)による『ネットモニターアンケート調査』を利用した、インターネットでのアンケートの配信及び返信。
調査対象:株式投資経験のある個人投資家モニター約24,000名の中から無作為に3,000名を抽出しアンケートを送信。
回答数: 1,000件（有効回答数が1,000件に達した時点で締め切り）。
調査期間：24年3月4～5日。
性別：男性（86.6％）女性（13.4％）、
年齢： 29 歳以下（1.0％）、30 歳～39 歳（7.3％）、40 歳～49 歳（16.9％）、50 歳～59 歳（24.3％）、60 歳以上（50.5％）。
投資経験年数：3年未満(6.8%)、3～5 年未満（6.9％）、5～10 年未満（18.1％）、10～20 年未満（26.7％）、20 年以上（41.5％）
（出所）野村證券株式会社 作成資料。ノムラ個人投資家サーベイ（2024年3月）
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調査名
2024年「サステナビリティ投資商品の充実に向けたダイアログ 」
調査元URL
https://www.fsa.go.jp/singi/dialogue/index.html https://www.fsa.go.jp/singi/dialogue/siryou/20240705-2/04.pdf
調査機関
金融庁
公表時期
2024-07-01
調査期間
資料内の出典元調査によって異なる～資料内の出典元調査によって異なる
調査対象
資料内の出典元調査によって異なる
サンプルサイズ
資料内の出典元調査によって異なる
調査概要
本邦市場でのGX・サステナビリティ投資商品のあり方等に係る意見交換をするためのダイアログにあたり提示された参考資料