マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

データ一覧 > 人口・社会 > 　 医療・健康・介護 　

治療が難しい病気の治療方針　【かかりつけの獣医師と相談し苦しみや痛みをやわらげながら自宅で死を迎えさせてあげたい】


【できる限りの治療で少しでも長生きさせてあげたい】は32% が肯定しているのに対し、【苦しみや痛みをやわらげながら自宅で死を迎えさ　せてあげたい】は75% が肯定している。犬・猫年齢別にみると、 【できる限りの治療で少しでも長生きさせてあげたい】は年齢が若いほど、肯定比率が高まる。

ダウンロード


 Excel　

調査名

2015年06月家庭飼育動物（犬・猫）の診療料金実態調査及び飼育者意識調査調査結果

調査元URL

http://nichiju.lin.gr.jp/small/ryokin_pdf/h27.pdf

調査機関

公益社団法人日本獣医師会

公表時期

2015-06-01

調査期間

2014/12/22 0:00:00～2015/02/21 0:00:00

調査対象

小動物診療施設の開設者

サンプルサイズ

1365

調査概要

本調査は、小動物診療に係る客観的な情報を提供することにより、小動物診療の透明性を高め、小動物診療の適正化を図ることを目的としております。

タグ

#医療・健康・介護 #文化

関連データ一覧

に並べる
公表時期:2022年01月07日
現在の生活の各面での満足度（自己啓発・能力向上 ）
概要 自己啓発・能力向上の面で、どの程度満足しているか聞いたところ、「満足」とする者の割合は52.6％、「不満」とする者の割合は45.6％となっている。性別に見ると、大きな差異は見られない。年齢別に見ると、「満足」とする者の割合は40歳未満の世代で高くなっている。
公表時期:2022年03月25日
離婚を認めるための期間
概要 離婚を認めるための期間として、別居を開始してからどのくらいの期間が適当だと思うか聞いたところ、全年齢世代において、「２年未満」と「２年以上４年未満」がそれぞれ3割程度を占める結果となっている。
公表時期:2022年03月25日
裁判上の離婚原因
概要 夫婦としての関係がなくなっている状態が一定期間続いた場合には、離婚を認めてもよいという考え方についてどのように考えるか聞いたところ、「一定期間夫婦としての関係がなくなっている場合は、原則として、離婚を認めてよい」と答えた者の割合が61.3%、「一定期間夫婦としての関係がなくなっていることだけで、原則として、離婚を認めるということはよくない」と答えた者の割合が14.7%、「どちらともいえない」と答えた者の割合が22.0%となっている。「一定期間夫婦としての関係がなくなっている場合は、原則として、離婚を認めてよい」と答えた者の割合は男性で、「どちらともいえない」と答えた者の割合は女性でそれぞれ高い。
公表時期:2022年03月25日
別姓夫婦の子どもの成年後の名字・姓
概要 子どもが成年に達した時には、それまでと異なる父または母の名字・姓に変えることができるという考え方について、どのように考えるか聞いたところ、「成年に達するまでの名字・姓を変えない方がよい」と答えた者の割合が51.4%、「変えることができるとしてもかまわない」と答えた者の割合が35.6%、「どちらともいえない」と答えた者の割合が12.0%となっている。
公表時期:2022年03月25日
別姓夫婦の子どもの名字・姓
概要 きょうだいの名字・姓が異なってもよいという考え方について、どのように考えるか聞いたところ、「きょうだいの名字・姓が異なってもかまわない」と答えた者の割合が13.8%、「きょうだいの名字・姓は同じにするべきである」と答えた者の割合が63.5%、「どちらともいえない」と答えた者の割合が21.2%であった。年齢が若くなるにつれて、「きょうだいの名字・姓が異なってもかまわない」と答えた者の割合は高くなり、年齢が高くなるにつれて、「きょうだいの名字・姓は同じにするべきである」と答えた者の割合は高くなっている。
公表時期:2022年03月25日
別姓の希望
概要 夫婦でそれぞれの婚姻前の名字・姓を名乗ることを希望するか聞いたところ、「希望する」と答えた者の割合が30.4%、「希望しない」と答えた者の割合が28.9%、「どちらともいえない」と答えた者の割合が38.4%となっている。性別で大きな差は見られない。
公表時期:2022年03月25日
選択的夫婦別姓制度
概要 選択的夫婦別姓制度についてどのように思うか聞いたところ、「現在の制度である夫婦同姓制度を維持した方がよい」と答えた者の割合が27.0%、「現在の制度である夫婦同姓制度を維持した上で、旧姓の通称使用についての法制度を設けた方がよい」と答えた者の割合が42.2%、「選択的夫婦別姓制度を導入した方がよい」と答えた者の割合が28.9%であった。「現在の制度である夫婦同姓制度を維持した方がよい」と答えた者の割合は男性で、「選択的夫婦別姓制度を導入した方がよい」と答えた者の割合は女性でそれぞれ高い。
公表時期:2022年03月25日
子どもへの影響の具体的内容
概要 夫婦の間の子どもにとって好ましくない影響があるとの意見の中において、影響があると思うものを聞いたところ、「友人から親と名字・姓が異なることを指摘されて、嫌な思いをするなどして、対人関係で心理的負担が生じる」(78.6%)が最も高く、次いで「名字・姓の異なる親との関係で違和感や不安感を覚える」(60.1%)、「家族の一体感が失われて子の健全な育成が阻害される」(23.1%)の順となっている。
公表時期:2022年03月25日
子どもへの影響
概要 夫婦の名字・姓が違うことによる、夫婦の間の子どもへの影響の有無についてどのように思うか聞いたところ、「子どもにとって好ましくない影響があると思う」と答えた者の割合が69.0%、「子どもに影響はないと思う」と答えた者の割合が30.3%であった。60歳以上の世代で「子どもにとって好ましくない影響があると思う」の割合が70%以上と高くなっている。
公表時期:2022年03月25日
配偶者の父母との関係
概要 夫婦の名字・姓が違うことによる、配偶者の父母との関係への影響の有無についてどのように思うか聞いたところ、「配偶者の父母との関係を大切にしなくなるといった影響があると思う」と答えた者の割合が19.2%、「配偶者の父母との関係には影響はないと思う」と答えた者の割合が80.3%であった。50歳以上の高齢世代で「家族の一体感・きずなが弱まると思う」割合が高くなっており、70歳以上の世代では24.5%となっている。
公表時期:2022年03月25日
家族の一体感・きずな
概要 夫婦・親子の名字・姓が違うことによる、夫婦を中心とする家族の一体感・きずなへの影響の有無についてどのように思うか聞いたところ、「家族の一体感・きずなが弱まると思う」と答えた者の割合が37.8%、「家族の一体感・きずなには影響がないと思う」と答えた者の割合が61.6%であった。高齢世代になるにつれて、「家族の一体感・きずなが弱まると思う」の割合は高くなる傾向にある一方、若い世代ほど「家族の一体感・きずなには影響がないと思う」の割合は高くなる傾向にある。
公表時期:2022年03月25日
婚姻の届出をしないこととの関係
概要 双方がともに名字・姓を変えたくないという理由で婚姻の届出をしない人がいると思うか聞いたところ、「いると思う」と答えた者の割合が81.7%、「いないと思う」と答えた者の割合が17.7%であった。男性に比べて女性で「いると思う」(85.4%)の割合が高い。
公表時期:2022年03月25日
婚姻による名字・姓の変更に対する意識
概要 婚姻によって自分の名字・姓が変わったとした場合、どのような感じを持つと思うか聞いたところ、「名字・姓が変わったことで、新たな人生が始まるような喜びを感じると思う」(54.1%)の割合が最も高く、以下、「相手と一体となったような喜びを感じると思う」(39.7%)、「名字・姓が変わったことに違和感を持つと思う」(25.6%)の順となっている。
公表時期:2022年03月25日
婚姻前の名字・姓の通称使用
概要 婚姻前の名字・姓を通称として使用することについて、「通称を使うことができれば、不便・不利益がなくなると思う」と答えた者の割合が37.1%、「通称を使うことができても、それだけでは、対処しきれない不便・不利益があると思う」と答えた者の割合が59.3%となっている。18～29歳、70歳以上では「通称を使うことができれば、不便・不利益がなくなると思う」の割合が高く、40歳代では「通称を使うことができても、それだけでは、対処しきれない不便・不利益があると思う」の割合が高い。
公表時期:2022年03月25日
不便・不利益の具体的内容
概要 不便・不利益の内容としては「名字・姓を変更した側のみに名義変更の負担があるなど、日常生活上の不便・不利益がある」(83.1%)が最も高く、次いで「仕事の実績が引き継がれないなど、職業生活上の不便・不利益がある」(34.5%)、「実家の名字・姓を残せなくなることなどから、婚姻の妨げになる」(27.9%)の順となっている。
公表時期:2022年03月25日
婚姻による名字・姓の変更により生ずる不便・不利益
概要 婚姻によって名字・姓を変えた人に何らかの不便・不利益があると思うか聞いたところ、「何らかの不便・不利益があると思う」(52.1%)と「何らの不便・不利益もないと思う」(47.5%)の割合が同程度であった。男性に比べて女性で「何らかの不便・不利益があると思う」(55.5%)の割合が高くなっている。