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概要 GPIFポートフォリオにおける対話カバー率を社数ベースでみると、「対話実施」が40％、「対話未実施」が60％となっている。

概要 GPIFポートフォリオにおける対話カバー率を時価総額ベースでみると、「対話実施」が94％、「対話未実施」が6％となっている

概要 時価総額区分別1企業当たりの年平均対話運用会社数と対話件数についてみると、時価総額が高いほど、運用会社数も対話件数も多い傾向にある。

概要 時価総額区分別にESGのエンゲージメントにおける各テーマの比率をみると、時価総額が小さいほど、ガバナンスの比率が高くなる傾向にある。

概要 TCFD賛同企業のうち「 TCFDに沿った情報開示をされていますか」に対する回答をみると、「開示している」の比率が年々高くなっている。

概要

概要 GRESB参加率の推移をGPIF不動産全体と日本についてみると、いずれも年々上昇している。

概要 開示情報を海外機関投資家に届けるためには、英語で発信することが必須となる。海外投資家が日本の上場会社による英文開示が必要と考える資料で必須資料が決算短信50％、IR説明会資料41％、適時開示資料（決算短信を除く）35％、有価証券報告書37％、アニュアルレポート35％である。必要資料が決算短信30％、IR説明会資料33％、適時開示資料（決算短信を除く）37％、有価証券報告書33％、アニュアルレポート33％である。有用資料が決算短信17％、IR説明会資料26％、適時開示資料（決算短信を除く）26％、有価証券報告書28％、アニュアルレポート30％である。 英文開示について、コーポレートガバナンス・コードでは、「上場会社は、自社の株主における海外投資家等の比率も踏まえ、合理的な範囲において、英語での情報の開示・提供を進めるべきである。特に、プライム市場上場会社は、開示書類のうち必要とされる情報について、英語での開示・提供を行うべきである（補充原則3-1②）」とされている。 また、金融審議会ディスクロージャーワーキング・グループ報告（2022年６月）においても、「特に本年４月にスタートした東京証券取引所のプライム市場は、グローバルな投資家との建設的な対話を念頭に置いており、当該市場に上場する企業は、積極的に有価証券報告書の英文開示を行うことが期待される」とした上で、まずは、利用ニーズの高い【事業等のリスク】、【経営者による財政状況、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】、【コーポレート・ガバナンスの概要】、【株式の保有状況】や新たに「記載欄」を設けるサステナビリティ情報から英文開示を行うことを推奨している。 英文開示についてもまずは「できるところから開示」しつつ、ステップ・バイ・ステップで開示の充実化を図っていくことが望ましい。