マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

年齢階層別インターネット利用時における不安


インターネット利用者の約75%がインターネット利用時に何らかの不安を感じている。年代別では、40代以上の年齢層で不安を感じる割合が高い。

amCharts 4
インターネットを利用していて「不安を感じる」または「どちらかといえば不安を感じる」を回答した個人の割合

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

90%
4.5

調査名

通信利用動向調査(世帯編)

調査元URL

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/210618_1.pdf
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html

調査機関

総務省

公表時期

2021/6/18

調査期間

Aug-20

調査対象

世帯編は2020年4月1日現在で年齢が満20歳以上の世帯主がいる世帯及びその6歳以上の構成員が対象

サンプルサイズ

40,592世帯

調査概要

利用者の視点から情報通信の利用動向を把握

タグ

#情報通信 #インターネットユーザー

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2025年01月01日
加入・追加加入が必要な被保険者
概要 『加入・追加加入意向あり』と回答した世帯に、加入が必要な被保険者を尋ねたところ、「世帯主」が74.5%と最も多く、次いで「配偶者」48.9%、「子ども(未婚で就学前・就学中)」21.9%の順となっている
公表時期:2025年01月01日
今後の加入・追加加入意向(世帯年収別)―“加入・追加加入意向あり”の割合―
概要 生命保険(個人年金保険を含む)の加入・追加加入意向の有無について世帯年収別にみると、『加入・追加加入意向あり』の割合は、「600~700万円未満」および「700~1,000万円未満」で高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
今後の加入・追加加入意向(世帯主年齢別)―“加入・追加加入意向あり”の割合―
概要 生命保険(個人年金保険を含む)の加入・追加加入意向の有無について世帯主年齢別にみると、『加入・追加加入意向あり』の割合は、若年齢層ほど高くなっており、「30~34歳」では47.0%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
加入・追加加入意向の有無
概要 生命保険(個人年金保険を含む)の加入・追加加入意向の有無については、『加入・追加加入意向あり』(「近く加入したい」と「余裕が出来たら加入したい」の合計)が29.6%となっている。
公表時期:2025年01月01日
必要額のシミュレーションの有無(世帯年収別) ―“ある”―の割合
概要 必要額のシミュレーションの有無について世帯主年齢別にみると、「ある」の割合は「700万円以上」の層で高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
必要額のシミュレーションの有無(世帯主年齢別) ―“ある”―の割合
概要 必要額のシミュレーションの有無について世帯主年齢別にみると、「ある」の割合は「35~39歳」で19.3%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
必要額のシミュレーションの有無
概要 5つの保障領域それぞれの必要額について、これまでに試算(シミュレーション)したことがあるかを尋ねたところ、「ない」が80.9%と大半を占め、「ある」は13.8%となっている。
公表時期:2025年01月01日
現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる主な準備手段(世帯年収別)
概要 現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段について、世帯年収別にみると、「民保の生活障害・就業不能保障保険」、「預貯金・貸付信託・金銭信託」、「入院時に給付金のでる生命保険」は概ね世帯年収が高くなるほど高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる主な準備手段(世帯主年齢別)
概要 現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段について、世帯主年齢別にみると、「預貯金・貸付信託・金銭信託」は「60~64歳」および「65~69歳」で、「民保の生活障害・就業不能保障保険」は「35~39歳」から「50~54歳」の層で、「入院時に給付金のでる生命保険」は「65~69歳」で、それぞれ高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段
概要 現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段についてみると、「預貯金・貸付信託・金銭信託」が34.6%と最も多く、次いで「民保の生活障害・就業不能保障保険」31.3%、「入院時に給付金のでる生命保険」22.8%の順となっている。前回の2021年と比較すると、「有価証券」が2.3ポイント、「その他の生命保険」が2.0ポイント、「不動産」が1.7ポイント増加し、「入院時に給付金のでる生命保険」が4.0ポイント減少している。
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感(世帯年収別)-“不安”-の割合
概要 世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する不安感を世帯年収別にみると、『不安』の割合は「400~500万円未満」および「600~700万円未満」で8割前後と高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感(世帯主年齢別)-“不安”-の割合
概要 世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する不安感を世帯主年齢別にみると、『不安』の割合は「50~54歳」で79.4%と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感
概要 世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感について、、『不安』(「少し不安である」と「非常に不安である」の合計)が74.6%となっている。前回の2021年と比較すると、大きな差異はみられなかった。
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額(世帯年収別)
概要 世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について、世帯年収別にみると、概ね世帯年収が高くなるほど高く、「1,000万円以上」では33.5万円となっている
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額(世帯主年齢別)
概要 世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について、世帯主年齢別にみると、「29歳以下」で41.5万円と最も高くなっている。
公表時期:2025年01月01日
世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額
概要 世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額について分布をみると、「30~35万円未満」が26.9%と最も多くなっている。