「趣味・娯楽」の種類、男女別行動者率（2021年）

マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、欲しいデータがすぐに見つかり使える。

CD・スマートフォンなどによる音楽鑑賞　女（53.7％）、CD・スマートフォンなどによる音楽鑑賞　男（53.3％）、映画館以外での映画鑑賞（テレビ・DVD・パソコンなど）　男（53％）となった

１）男女総数の行動者率が５％以上の種類を表章

ダウンロード

Excel　

データスコア

詳しくはこちら

データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性（適時性）、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

76%

3.8

調査名

2021年社会生活基本調査

調査元URL

https://www.stat.go.jp/data/shakai/2021/index.html
https://www.stat.go.jp/data/shakai/2021/pdf/gaiyoua.pdf

調査機関

総務省統計局

公表時期

2022-08-31

調査期間

2021/10/16 0:00:00～2022/10/24 0:00:00

調査対象

指定する調査区（全国で約7,600調査区）内にある世帯のうち

サンプルサイズ

無作為に選定した約9万1千世帯の10歳以上の世帯員約19万人

調査概要

社会生活基本調査は、統計法に基づく基幹統計『社会生活基本統計』を作成するための統計調査であり、生活時間の配分や余暇時間における主な活動の状況など、国民の社会生活の実態を明らかにするための基礎資料を得ることを目的としています。

タグ

#文化

関連データ一覧

に並べる

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］インターネットバンキングの利用状況

概要インターネットバンキングの利用状況を見ると、2018年6月では「どんなものか知らない／関心がない」が最も多く、46.2％。次いで「使ってみたいが、登録していない」（15.6％）、「月1、2回程度使う」（10.4％）と続く。2011年、2016年と比較すると、「どんなものか知らない／関心がない」の割合は2018年が最も少ない。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］金銭トラブル経験の有無（都道府県別）（2019年）

概要金融トラブルの経験の有無を都道府県別に聞いたところ、「金融トラブルの経験あり」が最も高いのは高知県（11.3％）。「金融トラブルの経験なし」が最も高いのは奈良県（96.3％）。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］自分の公的年金に対する理解（2019年）＜外貨預金・外貨MMF＞

概要自分の公的年金（外貨預金・外貨MMF）に対する理解を聞いたところ、「購入したことはない」人の割合が82.6％と最も高い。次いで「購入経験あり　商品性について、ある程度は理解していた」が10.8％。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］自分の公的年金に対する理解（2019年）＜投資信託＞

概要自分の公的年金（投資信託）に対する理解を聞いたところ、「購入したことはない」人の割合が72.6％と最も高い。次いで「購入経験あり　商品性について、ある程度は理解していた」が16.3％と続く。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］自分の公的年金に対する理解（2019年）＜株式＞

概要自分の公的年金（株式）に対する理解を聞いたところ、「購入したことはない」人の割合が67.8％と最も高い。次いで「購入経験あり　商品性について、ある程度は理解していた」が20.2％。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］証券・金融商品に関する商品・サービス別相談件数（2018年度）

概要証券・金融商品に関する商品・サービス別相談件数を見ると、「株式」に関する相談件数が最も多く1,339件、次いで「投資信託」734件、「債券」589件の順。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］自分の公的年金に対する理解（2019年）

概要自分の公的年金に対する理解を聞いたところ、年代が上がるにつれて「知っている」と回答した人の割合は増加する傾向が見られた。「自分が加入している公的年金の種類」について「知っている」と回答した人の割合は、18～29歳では29.0％、70歳代では87.3％となっている。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］お金に関する考え方と行動の比較（日・米）

概要お金に関する考え方と行動について日・米で比較したところ、「緊急時の金銭的備えがある人の割合」「退職後の生活費の必要額を認識している人の割合」は日本のほうが割合が高く、「金融知識に自信がある人の割合」「借り過ぎている人の割合」「教育費を確保している人の割合」「金融教育を学校で受けた人の割合」はアメリカのほうが割合が高い。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］金融知識に関する質問への正答率（日・米）

概要金融知識に関する質問への正答率を日・米で比較したところ、正答率の平均は日本が47％、アメリカが53％であった。「①複利」についての正答率平均が日本44％、アメリカ75％と大きな差がある。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］お金に関する望ましい行動・考え方を選択した人の割合（日・英・独・仏）

概要日・英・独・仏の4か国で、お金に関する『望ましい行動』を選択した人の割合の平均が最も高いのはフランス（85％）、最も低いのは日本（62％）。『望ましい考え方』についても平均が最も高いのはフランス（58％）、最も低いのは日本（45％）となった。

公表時期:年月日

人口・世帯

［生活や金融に関する意識］金融知識に関する質問への正答率（日・英・独・仏）

概要金融知識に関する質問への正答率を日・英・独・仏の4か国で比較したところ、5問の平均正答率が最も高いのはフランスで72％、最も低いのは日本で60％であった。