マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

地球環境問題に対する関心


地球の温暖化、オゾン層の破壊、熱帯林の減少などの地球環境問題に関心があるか聞いたところ、「関心がある」とする者の割合が88.3%(「関心がある」45.6%+「ある程度関心がある」42.8%)、「関心がない」とする者の割合が9.3%(「あまり関心がない」7.9%+「全く関心がない」1.4%)となっている。性別に見ると、男女比別見ても割合に差異はなく、同じ傾向がうかがえる。年齢別に見ると、「関心がある」とする者の割合は60歳代、70歳以上で高くなっている。

ダウンロード


 Excel
  PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

80%
4

調査名

気候変動に関する世論調査の概要

調査元URL

https://survey.gov-online.go.jp/r02/r02-kikohendo/gairyaku.pdf
https://survey.gov-online.go.jp/r02/r02-kikohendo/index.html

調査機関

内閣府

公表時期

2021-03-19

調査期間

2020/11/5~2020/12/20

調査対象

全国の市区町村に居住する満18歳以上の日本国籍を有する者

サンプルサイズ

3,000人

調査概要

気候変動に関する国民の意識を把握し、今後の施策の参考とする。

タグ

#環境 #温暖化ガス排出 #気候変動

関連データ一覧


に並べる
公表時期:年月日
[住宅]住宅の取得にかかる費用の推移 建売住宅
概要 建売住宅の取得にかかる費用の推移をみると、価格は2017年に少し下がるも概ね上昇傾向にある。年収倍率では、2014年から2017年にかけてほぼ横ばいから微減の動きだったが、2018年は上がっている。
公表時期:年月日
[住宅]住宅の取得にかかる費用の推移 マンション
概要 住宅(マンション)の取得にかかる費用の推移をみると、価格は概ね上昇傾向にあるが、2016年には年収倍率が一時的に下がっている。
公表時期:年月日
[住宅]マンション販売価格の推移
概要 マンション販売価格の推移をみると、首都圏、近畿圏、全国平均すべてにおいて、1㎡当たり平均価格は年々上昇傾向にある。一方で、1戸当たり平均価格は必ずしも同様には上昇していない。
公表時期:年月日
[住宅]地価の動向
概要 地価の動向をみると、1988年に東京圏の住宅地が大きく上がり、1990年に大阪件の住宅地が大きく上がった。2000年以降は、商業地や各エリアの住宅地はほぼ同じ動きをしており、前年比変化率は0%前後で長らく推移している。
公表時期:年月日
[住宅]住宅ローンの審査項目(2018年度)
概要 住宅ローンの審査項目をみると、「健康状態」が最も多く98.6%、次いで「借入時年齢」が98.3%、「完済時年齢」が97.7%となっている。
公表時期:年月日
[住宅]住宅ローンの商品ラインアップ(2018年度)
概要 住宅ローンの商品ラインアップを見ると、「申込時金利を適用可能型」「金利タイプ(変動金利型)」「金利タイプ(固定金利期間選択型)」「金利タイプ(全期間固定金利型)」「疾病保障付き」「リフォーム一体型ローン(変動金利型)」「リフォーム一体型ローン(固定金利期間選択型)」は、「現在、商品として取り扱っている」割合が高く、7割以上となっている。一方、それ以外は「商品化の予定はない」の割合が高い
公表時期:年月日
[住宅]住宅ローンを利用する上で役立った情報源(2018年度)
概要 住宅ローンを利用する上で役立った情報源を見ると、フラット35かどうかに関わらず、「住宅・販売事業者(営業マン、店頭、営業所など)」が最も多く、次いで「インターネット」となっている。
公表時期:年月日
[住宅]年間収入別住宅取得必要資金(2019年)
概要 年間収入別に住宅取得必要資金をみると、「1,000~1,200万円未満」で必要資金が一番高くなている。
公表時期:年月日
[住宅]住宅購入資金調達内訳(2018年度)
概要 住宅購入資金調達内訳をみると、融資金が最も多くなっている。
公表時期:年月日
[住宅]年代別にみた非持家世帯の自家取得予定(2019年)
概要 年代別にみた非持家世帯の自家取得予定について、若い年代ほど「取得予定あり」の割合が高くなっている。
公表時期:年月日
[住宅]持家、非持家世帯の比率(2019年)
概要 持家、非持家世帯の比率をみると、全体では持家の方が多い。また、「相続・贈与による持家」は都市部に行くほど少なくなる傾向にある。年代別では、20歳代では非持家が多いものの、30歳代以降では持家の比率が高くなる。
公表時期:年月日
[冠婚葬祭]お墓の購入費(2017年)
概要 お墓の購入費をみると、「40万円未満」が最も多く16%、次いで「100万円以上120万円未満」と「200万円以上」が15%となっている。
公表時期:年月日
[冠婚葬祭]参列者の人数(2017年)
概要 参列者の人数をみると、「20人未満」が最も多く24%、次いで「20人~40人未満」が21%、「40人~60人未満」が18%となっている。
公表時期:年月日
[冠婚葬祭]参列者からの香典の額(2017年)
概要 参列者からの香典の額をみると、「20万円未満」が最も多く28%、次いで「20万~40万円未満」が14%、「40万~60万円未満」が13%となっている。
公表時期:年月日
[冠婚葬祭]葬儀の飲食・返礼品の支出額(2017年)
概要 葬儀の飲食・返礼品の支出額をみると、飲食・返礼品ともに「10万円未満」が最も多く、次いで「10万?20万円未満」となっている。
公表時期:年月日
[冠婚葬祭]葬儀の支出額(式場の使用料、祭壇の設営、葬儀スタッフの人件費など)(2017年)
概要 葬儀の支出額をみると、「80万円?120万円」未満が最も多く29%、次いで「40?80万円未満」が20%となっている。