マーケティングデータ｜「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

データ一覧 > 人口・社会 > 　 飲食・旅行 　

オーストラリア居住者が次に海外旅行したい国・地域　2023年度調査上位5ヶ国・地域の推移


オーストラリアでは、海外旅行先としての日本の人気はトップを維持。第2回調査から下降気味だった選択率は急上昇しており、群を抜いて高い。

※1 2019年度、2022年度、2023年度調査の回答対象者は全員、第1回～第3回調査の回答対象者は新型コロナウイルス収束後の海外旅行について「（したいと）思わない」を選択した対象者及び次に海外旅行の検討を再開するタイミングについて「現在の状況からは海外旅行の検討再開は考えられない」と回答した対象者を除く全員
※2 2022年度、2023年度調査および第1回～第3回調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域及び近隣の国・地域（中国-香港-マカオ、マレーシア-シンガポール、タイ-マレーシア、アメリカ-カナダ・メキシコ・ハワイ・グアム、オーストラリア-ニュージーランド、イギリス・フランス-欧州各国）を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と「回答者の国・地域」及び「回答者の近隣国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数（分母）から除いている。
※3 2019年度調査については、「次に観光旅行したい国・地域」の選択肢から、回答者の国・地域を除いている。割合の算出において、「旅行したい国・地域」と回答者の国・地域」が同じ場合、当該国・地域の回答者数をサンプル数（分母）から除いている。

ダウンロード


 Excel　

調査名

DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2023年度版

調査元URL

https://www.dbj.jp/topics/investigate/2023/html/20231012_204523.html https://www.dbj.jp/upload/investigate/docs/db4ae75c4ad315ae4f4377b01d7364d7.pdf

調査機関

日本政策投資銀行、日本交通公社

公表時期

2023-10-12

調査期間

2023/07/06 0:00:00～2023/07/14 0:00:00

調査対象

■アジア：韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア■欧米豪：アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス20歳～79歳の男女、かつ、海外旅行経験者

サンプルサイズ

7414

調査概要

DBJでは、多様化するインバウンド市場において、自治体や事業者がインバウンド施策を実施する際の基礎資料となるデータを広く発信することを目的として、2012年より継続的にアジア・欧米豪12地域（欧米豪は2016年より調査対象に追加）の海外旅行経験者を対象にインターネットによるアンケート調査を実施し、2015年からはJTBFと共同で調査を行い、以降、毎年、調査及び調査結果のリリースを行っています。

タグ

#飲食・旅行

関連データ一覧

に並べる
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別消費量の推移
概要 2020度の世帯当たり年間エネルギー消費量は32.4GJ／世帯・年であり、2017年度と比較すると減少、2019年度からは増加している。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出構成比の推移
概要 世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出構成比の推移を見ると、電気の割合が微減傾向にある。
公表時期:2023年03月27日
世帯当たり年間エネルギー種別CO2排出量の推移
概要 2020年度の世帯当たり年間CO2排出量は2.88tーCO2／世帯・年で、2017年度と比較すると減少、2019年度からは微増している。
公表時期:2020年06月30日
公益法人へ寄附をしたもの
概要 公益法人への寄附は「寄附したものはない」（89.7％）が最も多い。「寄附したものがある」の中で最も多いのは「現金」（9.3％）。
公表時期:2020年06月30日
NPO法人へ寄附をしたもの
概要 NPO法人への寄附は「寄附したものはない」が91.4％で最も多い。「寄附したものがある」中で最も多いのは「現金」で、7.2％。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する寄附の税制優遇制度の利用
概要 公益法人に対する寄附の税制優遇制度の利用を聞いたところ、「利用しなかった」が82.3％で最も多い。「利用した」の中で最も多いのは「所得税における所得控除を利用した」（10.0％）であった。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する寄附の税制優遇制度の認知
概要 公益法人に対する寄附の税制優遇制度の認知は「知っているものはない」が69.0％で最も多い。「知っているものがある」の中で最も多いのは「所得税における所得控除」（22.8％）。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に関心を持ったきっかけ
概要 公益法人に関心を持ったきっかけは「テレビや新聞等で法人の活動が紹介されていたから」が51.6％で最も多い。次いで「法人の会報・機関紙を見たから」（11.2％）、「法人のホームページを見たから」（9.6％）の順。
公表時期:2020年06月30日
公益法人に対する関心の有無
概要 公益法人に対する関心の有無を聞いたところ、「とても関心がある」（3.5％）と「少し関心がある」（23.7％）の合計は27.2％であった。
公表時期:2020年06月30日
認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の利用
概要 認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の利用について聞いたところ、「利用しなかった」が86.8％で最も多い。「利用した」の中では「所得税における所得控除を利用した」が8.2％で最も多かった。
公表時期:2020年06月30日
認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の認知
概要 認定・特例認定NPO法人に対する寄附の税制優遇制度の認知について聞いたところ、「知っているものはない」が76.9％で最も多い。「知っているものがある」の中では「所得税における所得控除」が16.5％で最も多い。
公表時期:2020年06月30日
NPO法人に対する関心の有無
概要 NPO法人に対する関心の有無を聞いたところ、「とても関心がある」（5.6％）と「少し関心がある」（32.5％）の合計が38.1％であった。
公表時期:2020年06月30日
寄附を行う場合に必要と考える情報
概要 寄附を行う場合に必要と考える情報は、1位が「寄附先の活動内容」（76.9％）で、2015年と比較すると81.1％から76.9％に減少。2位が「寄附により期待される効果」（53.1％）、3位が「寄附先の財務状況」（27.6％）となっている。
公表時期:2020年06月30日
寄附をするにあたり妨げとなること
概要 寄附をするにあたり妨げとなることとして最も多いのは「経済的な余裕がないこと」で、2018年・2015年ともに50.0％であった。次いで「寄附先の団体・NPO法人等に対する不信感があり、信頼度に欠けること」「寄附をしても、実際に役に立っていると思えないこと」の順である。
公表時期:2020年06月30日
寄附金控除制度を利用しなかった一番の理由
概要 寄附金控除制度を利用しなかった一番の理由を聞いたところ、2018年で最も多かったのは「寄附金控除制度について知らなかったから」（40.9％）であった。2015年と比較すると、45.6％から40.9％に減少した。
公表時期:2020年06月30日
寄附金控除制度利用の有無（2016年度調査より）（2015年の1年間における寄附金控除制度利用の有無）
概要 2015年の1年間で、寄附金控除制度を利用したことがあるかを聞いたところ、「利用した」と答えた人の割合が9.3％、「利用しなかった」と答えた人の割合が90.7％。