マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

生命保険に関する知識(世帯主年齢別)


80~84歳 どちらかといえば Bに近い(44.4%)、60~64歳 どちらかといえば Bに近い(42.1%)、30~34歳 Bに近い(41.5%)となった

A:生命保険や個人年金保険について十分に知識があると思う
B:生命保険や個人年金保険についてほとんど知識がないと思う
*90歳以上はサンプルが30未満

ダウンロード


 Excel
 

調査名

2021年度生命保険に関する全国実態調査

調査元URL

https://www.jili.or.jp/research/report/8361.html https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r3/2021honshi_all.pdf

調査機関

公益財団法人 生命保険文化センター

公表時期

2021-12-01

調査期間

2021/04/10 0:00:00~2021/05/16 0:00:00

調査対象

全国( 400地点)世帯員2人以上の一般世帯

サンプルサイズ

4000

調査概要

一般家庭における生命保険の加入実態を中心に、生活保障に対する意識等を時系列的に把握して、その統計基礎資料を提供することにある。

タグ

#金融・保険 #生命保険

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2022年10月06日
自分の介護に対する不安の内容
概要
公表時期:2022年10月06日
自分の介護に対する不安の有無 
概要
公表時期:2022年10月06日
遺族の生活資金をまかなう手段
概要
公表時期:2022年10月06日
死亡保障に対する今後の経済的準備意向
概要
公表時期:2022年10月06日
死亡保障に対する充足感
概要
公表時期:2022年10月06日
死亡保険金の必要額に対する生命保険加入金額(全生保)の割合〔性別〕
概要
公表時期:2022年10月06日
死亡保険金の必要額の金額分布〔性別〕
概要
公表時期:2022年10月06日
死亡保険金の必要額〔性別〕
概要 2007年(n=4059) 男性(3895万円)、2010年(n=4076) 男性(3566万円)、2013年(n=4043) 男性(3172万円)となった
公表時期:2022年10月06日
生命保険加入金額(民保)の金額分布〔性別〕
概要 2022年女性(n=1600) 200~500万円未満(23.5%)、2022年女性(n=1600) 500~1,000万円未満(22.5%)、2022年女性(n=1600) 5,000万円以上(19.1%)となった
公表時期:2022年10月06日
生命保険加入金額(民保)〔性別〕
概要 1996年(n=2430) 男性(2777万円)、1998年(n=2229) 男性(2703万円)、2007年(n=2249) 男性(2456万円)となった
公表時期:2022年10月06日
生命保険加入金額(全生保)の金額分布〔性別〕
概要 2022年女性(n=2052) 200~500万円未満(24.4%)、2022年女性(n=2052) 5,000万円以上(22.3%)、2022年男性(n=1591) わからない(22.3%)となった
公表時期:2022年10月06日
生命保険加入金額(全生保)〔性別〕
概要 1996年(n=3404) 男性(2672万円)、1998年(n=3214) 男性(2589万円)、2007年(n=3174) 男性(2382万円)となった
公表時期:2022年10月06日
死亡保障に対する経済的な準備状況
概要 1996年(n=4388) 準備している(78.3%)、1998年(n=4217) 準備している(75.8%)、2001年(n=4197) 準備している(74.5%)となった
公表時期:2022年10月06日
死亡保障は公的保障充実志向か自助努力志向か
概要 2016年(n=4056) Bに近い(31.8%)、2013年(n=4043) Bに近い(30.7%)、2019年(n=4014) Bに近い(30.5%)となった
公表時期:2022年10月06日
自分が死亡した場合遺族の生活は公的な遺族年金等だけでまかなえるか
概要 2007年(n=4059) まったくまかなえるとは思わない(39.9%)、2010年(n=4076) まったくまかなえるとは思わない(38.4%)、1996年(n=4388) あまりまかなえるとは思わない(37.7%)となった
公表時期:2022年10月06日
死亡時の遺族の生活に対する不安の内容
概要 遺族年金等の公的保障だけでは不十分 2022年(n=3048)(44.1%)、遺族の日常生活資金が不足する 2016年(n=2836)(43.8%)、遺族年金等の公的保障だけでは不十分 2016年(n=2836)(43.7%)となった