マーケティングデータ|「データを知りたい」「資料作りに使いたい」など、 欲しいデータがすぐに見つかり使える。

親しい友人の有無(性別)


家族以外に相談あるいは世話をし合う親しい友人の有無を性別にみると、日本では、「同性の友人がいる」(男性30.1%、女性55.3%)の割合は、女性が男性を25ポイント上回っている。一方、男性では「いずれもいない」(40.4%)の割合が4割である。 欧米3か国でも、「同性の友人がいる」の割合は男性よりも女性が高く、男性は「同性・異性の両方の友人がいる」の割合が女性より高くなっている。 アメリカでは、「いずれもいない」(男性18.8%、女性10.8%)の割合も、女性より男性が高い。

ダウンロード


 Excel
  PowerPoint

データスコア

詳しくはこちら


データスコアでは統計および調査の「品質」を妥当性、正確性、即時性(適時性)、信頼性、アクセス性、比較可能性・一貫性6つの観点から評価しています。

89%
4.45

調査名

高齢者の生活と意識に関する国際比較調査

調査元URL

https://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/r02/zentai/pdf_index.html

調査機関

内閣府

公表時期

2021/6/11

調査期間

2020/12/10~2021/1/29

調査対象

日本、アメリカ、ドイツ、スウェーデン 各国在住の60歳以上の男女個人(施設入所者は除く。)

サンプルサイズ

日本:2,500人 / アメリカ:1,006 人 / ドイツ:1,043 人 / スウェーデン:2,500人

調査概要

家庭生活、健康・福祉、経済生活、就労、住宅・生活環境、社会とのかかわり、生活満足度など、日本及び海外の高齢者の実態と意識を時系列に把握し、今後の高齢社会対策の推進に資することを目的とするもの。

タグ

#人口・社会

関連データ一覧


に並べる
公表時期:2024年04月11日
日本貿易振興機構(JETRO) 2023年度 アジア大洋州地域における日系企業の地域統括機能調査報告書
概要
公表時期:2024年03月11日
日本貿易振興機構(JETRO) 2023年の米国経済の動向と2024年の見通し
概要
公表時期:2023年09月29日
欧州連合(EU)日本政府代表部 AI規則案の最新動向~EU AI規則案(AI Act)とは~
概要
公表時期:2024年02月14日
日本貿易振興機構(JETRO) 日本企業の海外展開に関するアンケート調査
概要
公表時期:2024年02月27日
日本貿易振興機構(JETRO)タイのコンテンツ市場調査(2023年度版)
概要
公表時期:2024年01月18日
欧州自動車工業会(ACEA) 2023年の欧州自動車市場 ~ ヨーロッパの新車登録台数、1,054万7,716台。EV車のシェア、14.6%~(英語)
概要
公表時期:2023年12月22日
世界銀行グループ 越境送金の受け取り国上位10カ国(2023年推定)(英語サイト)
概要
公表時期:2023年11月07日
JETRO_主要国の自動車生産・販売動向
概要
公表時期:2023年10月13日
経済協力開発機構(OECD)_主要国の景気先行指数(CLI)
概要
公表時期:2023年06月30日
日本政策投資銀行(DBJ)_調査研究レポート№404 調整が続く中国不動産市場と経済への影響
概要
公表時期:2023年09月29日
財務省_広報誌「ファイナンス」(令和5年9月号)~海外ウォッチャー「微笑みの国」タイ政治・経済のいま~少子高齢化社会に移行
概要
公表時期:2021年6月11日
老後の生活費に対する考え方(性別)
概要 老後の生活費に対する考え方を性別にみると、日本では、「社会保障など公的な援助によってまかなわれるべきである」(男性53.6%、女性47.1%)の割合は女性より男性が高い。 一方、アメリカでは、「社会保障など公的な援助によってまかなわれるべきである」(男性40.5%、女性48.0%)の割合は男性より女性が高く、「働けるうちに準備し、家族や公的な援助には頼らないようにすべきである」(男性39.3%、女性28.1%)の割合が、女性より男性が高くなっている。 スウェーデンでも、「働けるうちに準備し、家族や公的な援助には頼らないようにすべきである」(男性22.0%、女性13.9%)の割合は、女性より男性が高い。 ドイツでは、老後の生活費に対する考え方に大きな男女差はみられない。
公表時期:2021年6月11日
老後の生活費に対する考え方(第8回比較)
概要 老後の生活費に対する考え方を第8回調査と比較してみると、日本では、「老後の生活費は、働けるうちに準備し、家族や公的な援助には頼らないようにすべきである」(第8回45.7%→第9回37.4%)の割合が減少し、「老後の生活費は、社会保障など公的な援助によってまかなわれるべきである」(第8回44.9%→第9回50.2%)の割合が、増加している。 アメリカでも、「働けるうちに準備し、家族や公的な援助には頼らないようにすべきである」(第8回43.6%→第9回32.8%)の割合は減少している。 一方、スウェーデンでは、「老後の生活費は、社会保障など公的な援助によってまかなわれるべきである」(第8回75.3%→第9回65.7%)の割合が減少している。
公表時期:2021年6月11日
社会保障制度の水準や負担の在り方(性別)
概要 社会保障制度の水準や負担の在り方を性別にみると、日本では、「たとえ、今後、税や保険料の負担を増やすこととなっても、社会保障制度の現在の水準は向上させるべき」(男性29.0%、女性22.9%)の割合は、女性より男性が高い。 アメリカでは、「たとえ、今後、税や保険料の負担を増やすこととなっても、社会保障制度の現在の水準はできるだけ維持すべき」(男性37.4%、女性32.0%)の割合は、女性より男性がやや高くなっている。 ドイツでは、「負担を増やすこととなっても、水準を向上」(男性48.6%、女性43.6%)の割合は女性より男性が高い。 スウェーデンでは、社会保障制度の水準や負担の在り方の意向に、大きな男女差はみられない。
公表時期:2021年6月11日
社会保障制度の水準や負担の在り方(第8回比較)
概要 社会保障制度の水準や負担の在り方を第8回調査と比較してみると、日本では、「できるだけ、今後、税や保険料の負担を増やさないようにするためには、社会保障制度の現在の水準が下がってもやむを得ない」(第8回19.5%→第9回10.6%)の割合が減少し、「たとえ、今後、税や保険料の負担を増やすこととなっても、社会保障制度の現在の水準はできるだけ維持すべき」(第8回36.7%→第9回41.3%)の割合が、やや増加している。また、日本は欧米3か国と比較して、「たとえ、今後、税や保険料の負担を増やすこととなっても、社会保障制度の現在の水準は向上させるべき」の割合が低い傾向にある。
公表時期:2021年6月11日
今後の政府の政策全般における高齢者や若い世代に対する対応についての考え(性別)
概要 今後の政府の政策全般における高齢者や若い世代に対する対応についての考えを性別にみると、日本では「高齢者をもっと重視すべき」(男性34.6%、女性26.5%)の割合は、女性より男性が高い。 欧米3か国では、大きな男女差はみられない。